2013年06月03日 14:00

「関係性技術」で「モノの成長性を予測する実証実験」を実施、80%的中を実証－30 万の関係性を1.2 秒で抽出－

株式会社神戸デジタル・ラボ(代表取締役：永吉一郎、本社：神戸市、以下KDL)は、国立大学法人京都大学大学院情報学研究科(新熊亮一准教授、以下京都大学)とともに研究を進めている「関係性技術（※1）」でモノの成長性を予測できる事を実証しました。本技術を使う事で、例えばEC サイトでは、翌月の売れ筋商品を前月までに予測するといった事が可能となります。

本実証実験は、KDL が京都大学と共に主宰するモバイルソーシャライズシステムフォーラム（以下MSSF）内で設立された関係性チャレンジプロジェクト委員会にて実施されました。MSSF は、関係性技術の産業利用を目的とした産学連携のフォーラムです。従来不可能であった状況に応じたサービス・コンテンツ・資源の利用を可能にすることを目指した産業化フォーラムです。（※2）
　実験内容は、一般社団法人電子情報通信学会より公開されている技術研究報告データ（2008 年度～2010 年度分）を用い、研究者や、研究テーマ、コミュニティの成長性を予測するというものです。実験の結果、80%の確率で予測が的中する事が分かりました。この結果は、2008 年度、2009 年度のデータから形成した関係性グラフを用い、あるモノを基準として予測を行った結果を2010 年度の実際のデータから形成した関係性グラフと照合し、導いたものです。関係性技術の「あらゆるモノの関係性をグラフ化する」特徴を最大限に生かし、関係性グラフの構造からモノの成長性を数値化します。これにより、どんな人が注目されるのか、売れ筋商品の予測、活性化しそうな市場が予測できます。また、30 万件の関係性を1.2 秒で取り出すことができるため、大量に蓄積されたログデータの新しい利活用として期待されます。なお、本実証実験はMSSF会員でもある日本ヒューレット・パッカード株式会社のHP ソリューションセンター(※3)を利用して実施されました。

【今後の展開】
　本実証結果の下、関係性技術を「モノの未来価値を数値化できる技術」と定義し、購買履歴や閲覧履歴といった人の行動を表すログデータや気象情報や渋滞情報などの状況を表すログデータなど、あらゆるデータをソースとして新たな価値、そして事業性を生み出す行為を「データ・マネタイゼーション」と定義し、提唱してまいります。
　2013 年度中には、複数のデータソースを対象にした実験を行い、より柔軟でかつ精度の高い予測能力の検証を進めていきます。また、実用化の目標として個人とその状況に応じたレコメンドサービスや個人の行動を先読みしたコンテンツ配信サービスといった用途で、2013年度中にフォーラム会員企業での実用化を目指します。
　今回のプロジェクトの成果は5 月29 日～5 月31 日に東京ビッグサイトで開催された「ワイヤレスジャパン2013」でデモンストレーションのアプリを使って紹介し、ビッグデータの利活用を検討されている企業からお問い合わせをいただくなど好評を博しました。

※1 関係性技術とは、人、場所、商品といった様々なモノに関する関係性グラフを形成し、距離感、一般性、信頼性などからモノの未来価値を予測する技術です。京都大学新熊准教授が発案し、KDL などが開発しています。

※2 2011 年9 月30 日に設立。現在参加団体は25 団体におよびます。

※3 日本ヒューレット・パッカード社が提供する最新機器で性能評価・技術検証作業を行うための総合施設です。

【問い合わせ先】
株式会社神戸デジタル・ラボ（http://www.kdl.co.jp/）
先端技術開発事業部事業部長山口和泰
TEL: 078-327-2280
メール: info@kdl.co.jp

国立大学法人京都大学大学院情報学研究科（http://cube.kuee.kyoto-u.ac.jp/~shinkuma/）
新熊亮一准教授
TEL: 075-753-3556
メール: shinkuma@i.kyoto-u.ac.jp

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