（2017年5月16日、ニューヨーク発）
CA Technologies（本社：米国ニューヨーク州、マディソン・アヴェニュー、CEO：マイケル・グレゴア）は、CA Data Content DiscoveryとCA Compliance Event Managerにおけるデータ損失防止機能の強化を発表しました。これにより、 企業の社内全体のセキュリティ管理を簡素化し、モバイルからメインフレームにわたって「活用中のデータ」を堅牢かつ包括的に保護することが可能になります。このソリューションは、規模の大小を問わずあらゆる組織のデータ管理を従来よりも向上させるため、セキュリティとコンプライアンスのニーズにも対応できるようになります。今回の機能強化によってITチームは以下のことが可能になります。
エンタープライズ全体にわたるインサイト：メインフレームのセキュリティ・インシデントをデータの検索・分析などができるSplunkにエクスポートできます。セキュリティに関する一元化されたビューが得られるため、セキュリティと監査の専門家は企業内のセキュリティ全体の管理の質を向上させることができるようになります。
活用中のデータをサポート：すべてのコア・アプリケーションのセキュリティを確保するためにデータセットの範囲を広げることで、メインフレーム上の重要データの損失を防止します。
セキュリティとコンプライアンス管理の簡易化：メインフレームのエキスパートではなくても、新しい充実したイベントレポートを利用して、迅速な対応が可能になります。
ITチームには若くて、経験を積むことを渇望する人材が求められる傾向がある中で、CAはスキル・レベルに差があるスタッフで構成されるITチームでも、企業全体にわたる潜在的な脆弱性を把握し対応することができる、シンプルで十分な機能を備えたダッシュボードを新機能として提供します。
CAは、経験だけに依存することなくセキュリティの問題を解決しようとしています。最近のレポート（*）によると、セキュリティ専門家の62％は重要なビジネスデータがどこにあるのかを把握しておらず、また2016年のVerizon Data Breach Report（**）によると、内部者の誤用によるデータ侵害の70％がその発見までに数カ月～数年もかかっていることが明らかになりました。
Mainline Information Systemsメインフレーム・ソフトウェア・スペシャリスト Ken Gross氏
データ・コンプライアンスとプライバシーは、成功したあらゆる企業にとって必要不可欠な要素です。CA Data Content Discoveryは、ガバナンスや規制の観点から保護しなければならない機密データがメインフレーム上のどのデータセットに含まれているかを、インテリジェントかつアクセス可能な方法で認識できるようにします。
セキュリティとコンプライアンスが互いに密接に連携
メインフレームは、顧客データや財務データなどを含む企業データの最大80％（***）を処理しており、モバイルやモノのインターネット（IoT）の取引の量と速度が増大するにつれて重要な役割を果たすようになっています。「EU-US Privacy Shield」協定や「European Union General Data Protection Regulation（GDPR）」などの新たな規制が生まれる中、これらのソリューションは、機密データを素早く分離することで（GDPRデータ・プライバシー・コンプライアンスにおける最初のステップ）手作業による監査を不要にします。
CA Data Content DiscoveryとCA Compliance Event Managerは、メインフレーム上で100％実行される唯一のデータ保護ソリューションであり、また簡単なレポート機能とカバレッジを有するあらゆる中核的なメインフレーム・アプリケーションが含まれています。これらのソリューションは、検索から分類、アラート、検査に至るまで、一元化されたエンタープライズ・セキュリティを提供すると同時に、すべてのプラットフォームでコンプライアンスの体制を強化するのに役立ちます。
CA Technologies Mainframe & Workload Automation担当 ジェネラル・マネージャ Ashok Reddy
次世代のメインフレームは、企業の基幹業務に不可欠なワークロードに最適なトランザクション・プラットフォームになるように設定されています。企業がトランザクション・ビジネスをどのように行うかを検討し、機械学習、人工知能、ブロックチェーンなどの新しいテクノロジーを採用し始めるにつれ、メインフレームと活動中のデータの安全を確保することが不可欠になります。CAのメインフレーム・セキュリティ・ソリューションは、活動中のデータをサポートし、アクセス制御からデータ保護、コンプライアンスまで、セキュリティのライフサイクル全体にわたって機能するように設計されています。
IDC セキュリティ製品 調査責任者 Robert Ayoub氏
コンプライアンスは企業にとって最大の関心事になっており、購買案件の決定に大きな影響を与えています。企業は、セキュリティ上の問題に取り組むために膨大な量のデータを活用する方法を模索しています。
参考資料
・Introducing CA Data Content Discovery （動画）
・CA Data Content Discovery
・CA Compliance Event Manager
*The Data Security Money Pit, January 2017
**Verizon 2016 Data Breach Investigations Report
*** Three Reasons Not to Neglect Mainframe Security -Phillip Young（ZedSec 390共同創業者 兼 セキュリティ・エキスパート）
CA Technologiesについて
CA Technologies （NASDAQ: CA） は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、＜http://www.ca.com/us.html＞（米CA Technologies）、＜http://www.ca.com/jp＞ （日本）をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/ca_japanをご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
この件に関する報道機関からのお問合わせ先：
CA Technologies
〒102-0093 東京都 千代田区平河町2-7-9 JA共済ビル9階
コーポレート・コミュニケーション部
ＴEL: 03-6272-8110 FAX: 03-6272-8115
e-mail： CA@pr-tocs.co.jp
CA Technologies（本社：米国ニューヨーク州、マディソン・アヴェニュー、CEO：マイケル・グレゴア）は、CA Data Content DiscoveryとCA Compliance Event Managerにおけるデータ損失防止機能の強化を発表しました。これにより、 企業の社内全体のセキュリティ管理を簡素化し、モバイルからメインフレームにわたって「活用中のデータ」を堅牢かつ包括的に保護することが可能になります。このソリューションは、規模の大小を問わずあらゆる組織のデータ管理を従来よりも向上させるため、セキュリティとコンプライアンスのニーズにも対応できるようになります。今回の機能強化によってITチームは以下のことが可能になります。
エンタープライズ全体にわたるインサイト：メインフレームのセキュリティ・インシデントをデータの検索・分析などができるSplunkにエクスポートできます。セキュリティに関する一元化されたビューが得られるため、セキュリティと監査の専門家は企業内のセキュリティ全体の管理の質を向上させることができるようになります。
活用中のデータをサポート：すべてのコア・アプリケーションのセキュリティを確保するためにデータセットの範囲を広げることで、メインフレーム上の重要データの損失を防止します。
セキュリティとコンプライアンス管理の簡易化：メインフレームのエキスパートではなくても、新しい充実したイベントレポートを利用して、迅速な対応が可能になります。
ITチームには若くて、経験を積むことを渇望する人材が求められる傾向がある中で、CAはスキル・レベルに差があるスタッフで構成されるITチームでも、企業全体にわたる潜在的な脆弱性を把握し対応することができる、シンプルで十分な機能を備えたダッシュボードを新機能として提供します。
CAは、経験だけに依存することなくセキュリティの問題を解決しようとしています。最近のレポート（*）によると、セキュリティ専門家の62％は重要なビジネスデータがどこにあるのかを把握しておらず、また2016年のVerizon Data Breach Report（**）によると、内部者の誤用によるデータ侵害の70％がその発見までに数カ月～数年もかかっていることが明らかになりました。
Mainline Information Systemsメインフレーム・ソフトウェア・スペシャリスト Ken Gross氏
データ・コンプライアンスとプライバシーは、成功したあらゆる企業にとって必要不可欠な要素です。CA Data Content Discoveryは、ガバナンスや規制の観点から保護しなければならない機密データがメインフレーム上のどのデータセットに含まれているかを、インテリジェントかつアクセス可能な方法で認識できるようにします。
セキュリティとコンプライアンスが互いに密接に連携
メインフレームは、顧客データや財務データなどを含む企業データの最大80％（***）を処理しており、モバイルやモノのインターネット（IoT）の取引の量と速度が増大するにつれて重要な役割を果たすようになっています。「EU-US Privacy Shield」協定や「European Union General Data Protection Regulation（GDPR）」などの新たな規制が生まれる中、これらのソリューションは、機密データを素早く分離することで（GDPRデータ・プライバシー・コンプライアンスにおける最初のステップ）手作業による監査を不要にします。
CA Data Content DiscoveryとCA Compliance Event Managerは、メインフレーム上で100％実行される唯一のデータ保護ソリューションであり、また簡単なレポート機能とカバレッジを有するあらゆる中核的なメインフレーム・アプリケーションが含まれています。これらのソリューションは、検索から分類、アラート、検査に至るまで、一元化されたエンタープライズ・セキュリティを提供すると同時に、すべてのプラットフォームでコンプライアンスの体制を強化するのに役立ちます。
CA Technologies Mainframe & Workload Automation担当 ジェネラル・マネージャ Ashok Reddy
次世代のメインフレームは、企業の基幹業務に不可欠なワークロードに最適なトランザクション・プラットフォームになるように設定されています。企業がトランザクション・ビジネスをどのように行うかを検討し、機械学習、人工知能、ブロックチェーンなどの新しいテクノロジーを採用し始めるにつれ、メインフレームと活動中のデータの安全を確保することが不可欠になります。CAのメインフレーム・セキュリティ・ソリューションは、活動中のデータをサポートし、アクセス制御からデータ保護、コンプライアンスまで、セキュリティのライフサイクル全体にわたって機能するように設計されています。
IDC セキュリティ製品 調査責任者 Robert Ayoub氏
コンプライアンスは企業にとって最大の関心事になっており、購買案件の決定に大きな影響を与えています。企業は、セキュリティ上の問題に取り組むために膨大な量のデータを活用する方法を模索しています。
参考資料
・Introducing CA Data Content Discovery （動画）
・CA Data Content Discovery
・CA Compliance Event Manager
*The Data Security Money Pit, January 2017
**Verizon 2016 Data Breach Investigations Report
*** Three Reasons Not to Neglect Mainframe Security -Phillip Young（ZedSec 390共同創業者 兼 セキュリティ・エキスパート）
CA Technologiesについて
CA Technologies （NASDAQ: CA） は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、＜http://www.ca.com/us.html＞（米CA Technologies）、＜http://www.ca.com/jp＞ （日本）をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/ca_japanをご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
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CA Technologies
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コーポレート・コミュニケーション部
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e-mail： CA@pr-tocs.co.jp
