10万人が利用するオファー型就活サイト学歴によるオファーの偏りを調査

企業からオファーが届く就活サービス「OfferBox」を運営する、株式会社i-plug（大阪市淀川区/代表取締役：中野 智哉）は、大学群別の学生のオファー受信率の偏差を調査しました。

学歴フィルター（学歴による採否の決定をすること）が就活生の間で毎年話題になりますが、近年拡大しつつあるオファー型（スカウト型／ダイレクトリクルーティング）採用は、企業側から学生に接触することができるため、学歴格差を助長するのではないかと指摘が一部ありました。しかし、このたびの調査の結果、オファーは大学ランク別の登録人数の構成比率とほぼ一致しており、一部に偏る傾向は見られないということがわかりました。

OfferBoxにおけるオファーの送信大学群と登録学生の大学群はほぼ一致

※企業規模別オファー送信の割合（※2018年8月　OfferBox調べ）

上記の円グラフは、企業規模ごとに算出した企業規模別のオファー送信率を表している円グラフです。大学群による大きな偏りは認められません。

【調査概要】
調査期間：2018年1月1日～2018年6月30日
調査対象：OfferBox登録学生（98339名）
発表日：2018年9月6日

96.6％の学生が「どこかの企業で活躍している人材と同じパーソナリティ」を持っている

2016年9月に実施した活躍人材調査では、業界・従業員規模に問わずパーソナリティは各社各様だということがわかりました。また活躍人材の類似学生調査では、96.6％の学生が1社以上類似するという結果でした。

※ジニ係数は、主に社会における所得分配の格差を測る指標です。格差がないほど直線（均等分布線）に近づき、格差があるほど右下の1に近づく弧になります。株式会社イー・ファルコンが提供する適性検査eF-1G（R）を用いて株式会社i-plugが行った調査では、パーソナリティでマッチングした場合、ジニ係数は0.392。日本の所得格差と同程度となりました。今後も、追加調査を実施する考えです。

一部の学生にオファーが集まる仕組みではなく、学生一人ひとりがそれぞれのパーソナリティを活かし、マッチする会社や仕事に出会える仕組みをこれからも構築してまいります。

OfferBoxのご紹介

OfferBoxの特徴は、企業から学生に直接オファーの送信が可能なことです。企業は学生からのエントリーを待つのではなく、企業自ら登録学生の情報を検索して「会いたい」と思う学生にコンタクトできます。ターゲット学生にのみアプローチできるため、効率的に採用活動を進められます。学生は、これまで知らなかったり興味のなかった企業からオファーが届くことにより企業を知るきっかけになり、可能性が広がっています。

従業員数1001名以上の企業のうち13%が利用。全回答企業の中では12％が利用しています。（ともにHR総研調べ）

企業が利用した就職ナビ調査（※2018年6月/ProFuture株式会社　HR総研調べ）

学生の登録数は2019年卒の利用者が10万人を突破し、およそ4人に1人の学生が利用するサービスに拡大しています。

株式会社i-plugについて
株式会社i-plug（アイプラグ）　http://i-plug.co.jp/
代表取締役：中野智哉　　設立：2012年4月

事業内容：新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox」運営
2012年9月に「OfferBox」をリリース。約200人の学生、約100社の企業の声から生まれた、新しい就活サービスです。

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