1,600万を超える米国のTV視聴世帯で、今後3年以内にブロードバンドの利用頻度がTV受像機の利用頻度を上回る可能性があると、In-Statは報告しています。ハイテク分野の市場調査を行っている同社がTV視聴、メディア、オンライン行動に関する調査を行い、明らかになった調査結果のひとつであると説明しています。この調査の対象者は、ブロードバンド接続が利用可能で、TV受像機を保有する18歳以上の人です。
In-Statの調査に参加した収入が最低レベルの階層に属する女性の56％は、米国のアナログTV放送が2009年2月17日に打ち切られることになっているという話を「今回初めて聞いた」と答えています。
米国のアナログTV放送打ち切りに関する詳しい情報は、http://www.dtv.govまたはhttp://www.dtvtransition.orgで見ることができます。
In-StatのアナリストGerry Kaufhold氏は、「これまで、安定的に収益をあげてきた加入方式のTVサービスも、近年オンラインやモバイルのエンターテインメントサービス、およびHD-DVDやブルーレイディスクといった最新の高品質パッケージ製品との新たな競争にさらされています。消費者が『エンターテインメント』と呼んでいるものの性質自体が根本的に変化しつつあります。友人、家族、ソーシャルネットワークに接続している人々やバディリストに入っている人々と間で即座にコンテンツを共有できるようになったことで、TV番組などの従来型のエンターテインメントソースに取って代わるようなマイクロユーザーコミュニティが形成されつつあります。より高品質のコンテンツがオンラインで利用できるようになる中、知識の豊富な消費者たちは、すべてをインターネットから入手することで月々の支払い額を減らすことも考え始めています」と語っています。
In-Statの調査報告書は、以下の問題についても検討しています。
・30%の回答者が、加入方式のTVをやめ、インターネットを使ってTVを視聴しようと考えています。
・現在数100チャンネルが利用できるにもかかわらず、回答者の42%は、 現在のTV放送サービスから海外のニュースや情報を十分に得られていないと答えています。
・回答者の40％近くが、2009年2月とされている米国のアナログTV放送打ち切り期日について「今回初めて聞いた」と答えています。
In-Statがこのほど発行した調査報告書「US TV Viewer Survey: Online Bids to Usurp Pay-TV」は、TV視聴、メディア、オンライン行動についての消費者の態度と認識を調査分析しています。本報告書には、In-Statが最近実施したメディア消費行動に関する米国消費者調査の分析が掲載されています。
この調査は、変化しつつあるデジタルコンテンツモデル、およびそれらのモデルが機器や標準、技術、サービス、消費者の利用モデルにどのような影響を与えるのかという問題に焦点を当てたサービス「Consumer Media & Content(CMC)」の一部です。CMCは、デジタルコンテンツ（オーディオ、画像、動画、音声）の収集、配布、利用、およびそれが消費者のデジタルエンターテインメントライフサイクルにどのような形で合致するのかという問題も扱っているほか、最先端のデジタルホームにおける機器メーカーやサービスプロバイダーのビジネスチャンスについても論及しています。
[英文調査報告書]
US TV Viewer Survey: Online Bids to Usurp Pay-TV
米国TV視聴者調査：有料TV市場を侵食するオンラインサービス
http://www.gii.co.jp/japanese/cg57751-tv-viewer.html
出版社： In-Stat
出版日： 2007/10
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