2011年04月27日 09:00

世界のデジタルスチールカメラの収益は2015年までに435億ドル

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米国の市場調査会社インスタット社は出版レポート「デジタルスチールカメラと関連セグメント(機器/機能/レンズ/センサ/半導体)調査-Digital Still Cameras: Devices, Features, Lenses, Sensors, and Semiconductors」のプレスリリースにおいて、デジタルスチールカメラ市場は今後5年間発展し続けるだろう、との予測結果を発表しました。

世界的な不景気と日本円の円高によって、2009年の世界のデジタルスチールカメラ(DSC)市場は大きく下降したが、2010年には回復し始めた。2011-2012年にかけて、デジタルスチールカメラの販売数は急速に上昇し、2015年までの予測期間中は成長が続くだろう。米国調査会社インスタット社は、2015年の世界のデジタルスチールカメラの収益は約435億ドルに達するだろうと報告している。

「デジタルスチールカメラ市場は、今後5年間発展し続けるだろう。デジタルスチールカメラメーカーが、競争力を高めるために高感度、高画質、ビデオ機能などの新しい性能を求めるため、半導体ベンダには、これらの需要を満たすためのソリューションを提供するという、新たなビジネスチャンスがあるだろう。コンパクトタイプのデジタルスチールカメラの収益は、予測期間中はほぼ横ばいだろうが、小型光学形式のCMOS感度を向上するBSI(裏面照射)センサ、いくつかの全ガラスレンズ、ブルートゥース、Wi-Fi、GPSなどの補助機能、新しいステレオスコピック(立体映像)や同様の画像技術などの、技術の革新は継続するだろう」とインスタット社のシニアアナリストStephanie Ethier氏は語る。

インスタット社は、下記についても調査した。
●予測期間中、デジタルスチールカメラの交換レンズの収益は、センサの画素サイズが画質ほど重要でなくなるために、コンパクト固定レンズカメラを上回るだろう

●半導体ベンダには、センサ、画像処理プロセッサ、慣性MEMSセンサのコンポーネント、マイクロコントローラなどにビジネスチャンスがあるだろう

●2015年までは、デジタル一眼レフカメラ(DSLR)の交換レンズや、ミラーレスカメラの様々な実装品が、世界のデジタルスチールカメラの収益の4割を占めるだろう

●広範囲センサや高品質レンズの採用によって、エレクトロニクスの多くやカメラ本体のコストが下がることによる、コンパクトカメラの平均価格の下落は小幅であるだろう

インスタット社の調査レポート「デジタルスチールカメラと関連セグメント(機器/機能/レンズ/センサ/半導体)調査 ー Digital Still Cameras: Devices, Features, Lenses, Sensors, and Semiconductors」は、 デジタルスチールカメラの世界市場を調査し、市場を促進する技術について概説している。デジタルスチールカメラの内、コンパクトデジタルスチールカメラ、デジタル一眼レフカメラ、ミラーレスカメラについて調査している。

◆3つのカテゴリーのカメラのセンサについて調査し、CCDやCMOSなどのセンサの光学形式毎の品質の影響を論議している

◆3つのカテゴリーのカメラのセミコンダクタと、それぞれの交換レンズの部品表(BOM)を提供している

◆世界を6つの地域に分けて記載している。南北アメリカ(北米諸国、南米諸国)、欧州(東欧と西欧)、中東・アフリカ(トルコ、イスラエル、アフリカの全ての国)、アジア(インドを含む)

◆調査対象とした企業は、Amberella、Aptina、キヤノン、オリンパス、OmniVision Technologies、ソニー、STMicroelectronics、テキサスインスツルメンツ、東芝セミコンダクタ、Zoranである。

この調査レポートは、インスタット社の「Portable and Computing Connected Devices」の一環であり、Eリーダー、タブレットPC、デジタルフォトフレーム、ポータブルメディアプレイヤ、携帯ゲーム機、パーソナルナビゲーションデバイス、デジタルラジオ、電子おもちゃなどの携帯型の家電背品の分析を提供している。

【調査レポート】
デジタルスチールカメラと関連セグメント(機器/機能/レンズ/センサ/半導体)調査
Digital Still Cameras: Devices, Features, Lenses, Sensors, and Semiconductors
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in1104918id.htm

◆米国市場調査会社 インスタット社について
http://www.dri.co.jp/instat/index.htm

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