2013年02月01日 14:00

【矢野経済研究所調査結果サマリー】国内スマートフォン・タブレットに関する調査結果2012~当面はスマートフォンが市場を牽引、タブレットは今後も拡大~

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矢野経済研究所では、次の調査要綱にて携帯電話国内市場に関する調査を実施いたしました。

1.調査期間:2012年9月~12月
2.調査対象:国内携帯電話メーカー、海外携帯電話メーカー(日本法人)、国内移動体通信サービス事業者、国内携帯電話メーカー、国内部品メーカー、業界団体等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリングならびに文献調査併用

<本調査におけるスマートフォン・タブレットについて>
本調査における「スマートフォン」は、1)アプリケーション開発環境がオープンプラットフォームでかつ汎用OSを搭載、2)アプリケーションをインストールして機能拡張、カスタマイズが可能、3)インターネットブラウザーを搭載、4)3G、LTEなど高速通信機能に対応、5)音声通話機能を搭載、6) 6インチ未満のディスプレイを搭載したデバイスと定義する。また、「タブレット」については1)から3)を備え、かつディスプレイサイズは6.0インチ以上として、データ通信モジュール搭載/非搭載や音声通話機能は問わない端末とし、電子書籍リーダー(端末)は除外している。

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商号
株式会社矢野経済研究所(カブシキガイシャヤノケイザイケンキュウジョ)
代表者
水越 孝(ミズコシ タカシ)
所在地
〒164-8620
東京都中野区本町2-46-2 中野坂上セントラルビル
TEL
03-5371-6900
業種
コンサルティング・シンクタンク
上場先
未上場
会社HP
http://www.yano.co.jp/

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