2015年09月25日 14:00

【矢野経済研究所調査結果サマリー】食品通販市場に関する調査結果 2015 -大手ショッピングサイトを中心に、食品の取扱い強化が進む-

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矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内の食品通販市場の調査を実施いたしました。

1.調査期間:2015年6月~8月
2.調査対象:通信販売事業者、食品関連企業、生協、食品小売事業者、食品卸等
3.調査方法:当社専門研究員によるアンケート調査、電話・e-mail によるヒアリング、ならびに文献調査併用
4.発刊日:2015年8月31日

<本調査における食品通販市場とは>
本調査における食品通販とは、(1)ショッピングサイト(カタログ通販含む)、(2)生協、(3)自然派食品宅配、(4)ネットスーパー、(5)コンビニ宅配、(6)食品メーカーによるダイレクト販売(直販)、を対象とする。また、製品(商品)については生鮮3品(水産、畜産、野菜・果物)、米、飲料(ミネラルウォーターは含み、宅配水は含まない)、酒類、菓子類、健康食品、その他加工食品を対象とし、日用雑貨等を含まないものとする。

◆2014年度の食品通販市場規模は3兆1,772億円、前年度比104.8%で安定成長の
見込
◆大手ショッピングサイトの食品取扱い強化が市場拡大に寄与
◆2019年度の食品通販市場規模は2014年度比118.2%の3兆7,539億円を予測

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会社概要

商号
株式会社矢野経済研究所(カブシキガイシャヤノケイザイケンキュウジョ)
代表者
水越 孝(ミズコシ タカシ)
所在地
〒164-8620
東京都中野区本町2-46-2 中野坂上セントラルビル
TEL
03-5371-6900
業種
コンサルティング・シンクタンク
上場先
未上場
会社HP
https://www.yano.co.jp/

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