【矢野経済研究所調査結果サマリー】放射線治療施設に関する調査を実施（2016年）

1．調査期間：2016年8月～11月
2. 調査対象：国内における放射線治療機器メーカー、サービス展開企業及び放射線治療を行っている病院、一般診療所
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e-mail によるヒアリング、ならびに文献調査を併用
4．発刊日：2016年12月6日

＜放射線治療施設に関する調査とは＞
本調査では、厚生労働省地方厚生局の「施設基準の届出状況」をもとに、国内の二次医療圏別に放射線治療施設の整備、高精度放射線治療器の導入状況についての調査を実施した。また、本調査に関連して、放射線治療を行っている病院、一般診療所に対して、放射線治療に関する郵送（留置）アンケート調査を実施し、157施設から回答を得た。

◆全国の二次医療圏のうち、放射線治療施設の存在しない空白地域は55地域
◆高精度放射線治療器の設置台数が最も多い二次医療圏は、東京都区中央部の13台
◆年間の実照射人数（新患＋再患）は、300人以下の施設で66.2％を占める
◆年間の実照射人数の3年後の見通しは現状より「～10％増」が最も多く、5年後の見通しは「～20％増」が最も多い

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