週休3日制　バイリンガル会社員8割が導入を支持

バイリンガル・スペシャリスト人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は、日本語、英語の2言語を用いて働く「バイリンガル・スペシャリスト」を対象に実施した「週休3日制導入」意識調査の結果を発表しました。

当社が実施したこのアンケートでは、外資系、日系グローバル企業で活躍するバイリンガル社員140人に週休3日制導入への賛否、休日3日間の使い道、反対理由などを質問しました。「週休3日制に賛成する」（80％）、さらに「導入する会社に転職したい」（66％）と導入を検討する企業への高い支持が寄せられました。

もう一方で「反対」（20％）の主な理由は「残業が増えそう」（34％）、「結局、休日出勤をすることになりそう」（32％）、次いで「仕事の生産性が下がる」（29％）と生産性維持への懸念を持つ回答者が多いほか「その他」を選んだ回答者からは「社会の足並みがそろわなければ難しい」というコメントも寄せられ、導入に際しては環境整備やフィンテック、IoT導入など生産性アップに向けた企業の取り組みが一層求めらることを示唆しています。また、今回の調査では休暇取得をめぐる企業文化改善の必要性を指摘する声も多く寄せられました。

休日3日間の使い道では、「趣味・レジャー・スポーツ」（65％）、「家族と過ごす」（56％）が多く、生活を豊かにすることで仕事での充実感や向き合い方への意識改善にも期待が持てるほか、仕事のアイデア源ともなり得る体験に休日を費やそうといった考えも見受けられます。これは、次々点の「語学や資格などの勉強」（43.6％）と並び導入検討中の企業が期待するアウトプットのクオリティ向上にも十分な期待が持てることを示唆します。
（実施期間：2016年11月28日～2017年1月10日、対象：弊社御登録者様）

■ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について （https://www.robertwalters.co.jp/）
ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界27カ国の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。ラグビー日本代表のオフィシャルスポンサー、国立新美術館の支援など、日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。

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ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社　
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