2017年07月25日 15:00

テレワーク促進にも効果。スマートなオフィス環境がデジタルエコノミー時代で成功するカギ ― IDCインドの新レポートで判明 ―

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

デジタルワークスペースによりテレワークを促進することは、企業の成長に必須なものとなっています。 ディメンションデータはマイクロソフトとの協業により、お客様が求めるテクノロジーの導入と管理、設計・開発・実装・運用工程を通じデジタル変革を支援します。

2017年7月5日 ディメンションデータ シンガポール発 ー デジタル変革が組織や産業界に破壊的な影響を与え続けている中、IDCが発表した新たなレポートによると、物理的なオフィス環境の構築を検討する時代は終わったようです。このたびIDCインドが発表した「ワークスペース変革:明日のデジタルエンタープライズを築くカギ」*レポートで判明したのは、ワークスペース変革成功のカギが、ビジネスを加速させるに足る真の企業文化変革、それを可能にするデジタルワークプレース戦略を実践することにある、ということでした。

さらにIDCレポートでは、適切なユースケースを用いて現在の企業動向を概説しています。これは、市場で提供されているテクノロジーについて情報に基づき意思決定することをサポートするためのものです。また、信頼性、携帯性、柔軟性、安全性、費用対効果の高いソリューションを選択したい企業ニーズに対応することを目的として、ディメンションデータの未来のワークプレース上で動く現実のソリューション Microsoft Office 365を評価しました。

「今日、ビジネスリーダーやCIO、ITリーダーが、真に機能するデジタルワークスペース、すなわち、従業員と彼らと接するすべての人々が知識を共有し、通常のワークグループを超えてより生産的なビジネスリレーションを築けるようなオフィス環境を要求することは可能でしょうか?答えはたいてい”NO”と思われがちです。彼らはこれについて懸念すべきでしょうか? 最初の質問に対する答えは”YES”です。デジタルワークスペースは、もはやオプションではありません。これは必須実現項目なのです」
IDCインドで最先端技術を担当するアソシエイト・ディレクター Arjun Vishwanathan氏はこのように述べます。

Vishawanathan氏によると、よりスマートなオフィス環境は従業員を幸せにするだけでなく、全体として従業員と顧客、また協業する人々との関係をより新しく絆の深いものにすることを支援します。
「新しい技術を導入すると、従業員の訓練もそれにつれて増やさなければならないというのが、これまでの標準的な労務管理でした。しかし、最も効果的な戦略は、ワークスペース自体を改善することによって強化された適応しやすいオフィス環境を構築することです」
Vishawanathan氏はこうコメントしています。

このレポートでは、ディメンションデータは、デジタルワークプレースに関して、組織に現状を認識させるだけでなく、将来のロードマップおよびその要件を定義できるエンドユーザー開発モデルを実現できる唯一無二の位置づけにあるとされています。従業員がミーティングし、仕事をし、コラボレーションする手段を提供するとともに、ディメンションデータソリューションでは、ユーザーに照準を合わせたテクノロジーの導入と管理を、設計・開発・実装・運用工程を通じて提供可能です。
この構想の核心部分は、ディメンションデータとマイクロソフトのグローバルパートナーシップにあります。このパートナーシップの目的は組織の価値を高めることです。マイクロソフトの主要なアライアンスパートナーとして、ディメンションデータは早期導入プログラムの適用促進、テクニカルサポート、マイクロソフトの今後の方向性についての解説を担当しています。

デジタル変革がオフィス環境の風景を劇的に変え続けていくことを、このレポートは示唆しています。特に顕著なのはオフィスの最前線です。新しいタイプのデバイスやアプリケーションの開発が、モノのインターネット(IoT)、拡張現実(AR)、仮想現実(VR)、そしてコグニティブ・コンピューティングなどのトレンドによって、まさに拍車がかかっています。

「コンサルティングやプロジェクト管理、プロジェクト進行中に包括的なパートナーを務められることなど、さまざまなサービスを提供できるディメンションデータの未来のワークスペースソリューションのパワーは、具体的なビジネス価値によって現れます。それは、コスト削減であり、ビジネスと運用の効率化であり、セキュリティの強化であり、顧客体験や顧客満足度の向上です。 顧客体験(CX)を強化しつつある組織の視点から見ると、これらのメリットはシームレスな変革と予測可能な成果をもたらすポテンシャルを秘めており、企業は将来に向けて成長軌道に乗ることができるのです」
ディメンションデータ・インド CEO Kiran Bhagwananiはこう述べています。

「ワークスペース変革:明日のデジタルエンタープライズを築くカギ」のフルバージョンは、下記URLよりダウンロードできます。
http://dimensiondata.dfrontmoves.com/index.aspx

「エンドユーザー開発ソリューション:End User computing Development Model(EUCDM)」
http://www.dimensiondata.com/en-AP/Solutions/End-user-computing/Pages/End-user-computing.aspx

*「ワークスペース変革:明日のデジタルエンタープライズを築くカギ 2017」レポートは、ディメンションデータインドがIDCインドに調査を委託しました。

以 上


ディメンションデータジャパンのソーシャルメディア
facebook:https://www.facebook.com/DimensionDataJP
Twitter :https://twitter.com/DimensionDataJP

ディメンションデータ について
ディメンションデータは、テクノロジーの力を利用して、企業がデジタル時代における革新を実現できるよう支援します。NTTグループの一員であるディメンションデータは、デジタルインフラストラクチャ、ハイブリッドクラウド、未来のワークスペース、サイバーセキュリティを通じ、お客様が目指すビジネスの成功を実現しています。売上高75億米ドル、49カ国に3万人の従業員を擁する当社は、世界各拠点のお客様に、さまざまな技術革新を提供しています。また、私たちはA.S.O(Amaury Sport Organisation)のオフィシャルテクニカルパートナーとしてツール・ド・フランスの運営をサポートしており、サイクリングチーム“Team Dimension Data for Qhubeka”のタイトルスポンサーでもあります。

アジア・パシフィック地域では、13カ国、35拠点にオフィスを展開しています。私たちはお客様のテクノロジー利用を支援し、ITインフラを運用し、ビジネス価値を高めるようテクノロジーソリューションを変革します。ネットワーク、セキュリティ、カスタマーエクスペリエンス(CX)そしてコラボレーション、データセンターそしてエンドユーザーコンピューティングを、高度なスキルとともに、ITアウトソーシングとして、IT as a Serviceとして、システムインテグレーションサービスとして、レーニングとして提供します。

詳細はhttp://www.dimensiondata.com/jpをご覧ください。


<本件に関するお問い合わせ先>
株式会社ディメンションデータジャパン
コーポレートコミュニケーション&ブランドマネジメント本部
TEL:03-6746-2230   E-mail:info.jp@dimensiondata.com

*本リリースに掲載されている会社名、商品名、サービス名は、それぞれの会社の商標または商標登録です。
*本リリースに掲載されている情報は、発表時現在の情報です。
*本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版となります。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有するオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
  • IT、通信、コンピュータ技術

会社概要

株式会社ディメンションデータジャパン
商号
株式会社ディメンションデータジャパン(カブシキガイシャディメンションデータジャパン)
代表者
能島 純一(ノジマ ジュンイチ)
所在地
〒108-0023
東京都港区芝浦3-4-1 グランパークタワー34階
TEL
03-6746-2220
業種
その他IT関連
上場先
未上場
従業員数
500名未満
会社HP
http://www2.dimensiondata.com/ja-jp
  • 公式facebook

運営会社 プライバシーポリシー情報削除ガイドラインサイトのご利用についてサイトマップお問い合わせ

© 2007-2019 GlobalIndex Co.,Ltd. All Rights Reserved.