株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内ゴルフ用品市場を調査し、製品セグメント別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにいたしました。
1.市場概況
2018年の国内ゴルフ用品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比101.5%の2,626億4,000万円と、2017年に引き続き2年連続でのプラス成長であった。当該市場において構成比の高いゴルフクラブ市場の需要が好調に推移したことが主な要因となり、全体市場を押し上げる結果となった。
2.注目トピック～ルール改正が後押しする「携帯型飛距離測定器」市場
2018年の携帯型飛距離測定器市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比162.3%の43 億5,000 万円と急成長を果たしているが、同市場は2000年代中盤頃に確立されたゴルフ用品市場の中でも歴史の浅いカテゴリーである。昨今では課題とされていたバッテリー稼働時間の大幅な改善や機能的にも高低差が計測できるモデル、ピンまでの距離が正確に計測できるモデルなどが開発され、またレーザー型の飛距離測定器においても手ぶれ補正機能を搭載したモデルなど従来型に比べ高い付加価値を有するモデルがメーカー各社から発売されたことにより買い替え需要が促進され、成長基調にある。
なかでも市場に好影響を与えた要因は、2019年のルール改正（一部機能を除いて、試合中でも飛距離測定器の利用が認められたこと）である。実際に競技に参加しているゴルファーはそれほど多くないものと推察されるが、ルール改正により、これまで飛距離測定器を使用したことのなかったゴルファーにおいて注目度が上がったことで需要が活性化している。
3.将来展望
2019年のゴルフ用品国内市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比101.9%の2,675億4,000 万円を見込む。2017年、2018年に続いてのプラス成長とみるが、2019年上半期の市況を分析すると、一部の商品カテゴリーを除いては前年同期実績を大きく下回っている実情がある。こうした傾向が続くと想定すると、2019年は2017年、2018年の成長ほどにはならないものと考える。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2223
調査要綱
1.調査期間： 2019年5月～8月
2.調査対象： ゴルフ関連企業（メーカー、商社、卸、小売業）
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接によるヒアリング、並びに郵送、e-mailによる アンケート調査を併用
4.発刊日：2019年08月21日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
1.市場概況
2018年の国内ゴルフ用品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比101.5%の2,626億4,000万円と、2017年に引き続き2年連続でのプラス成長であった。当該市場において構成比の高いゴルフクラブ市場の需要が好調に推移したことが主な要因となり、全体市場を押し上げる結果となった。
2.注目トピック～ルール改正が後押しする「携帯型飛距離測定器」市場
2018年の携帯型飛距離測定器市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比162.3%の43 億5,000 万円と急成長を果たしているが、同市場は2000年代中盤頃に確立されたゴルフ用品市場の中でも歴史の浅いカテゴリーである。昨今では課題とされていたバッテリー稼働時間の大幅な改善や機能的にも高低差が計測できるモデル、ピンまでの距離が正確に計測できるモデルなどが開発され、またレーザー型の飛距離測定器においても手ぶれ補正機能を搭載したモデルなど従来型に比べ高い付加価値を有するモデルがメーカー各社から発売されたことにより買い替え需要が促進され、成長基調にある。
なかでも市場に好影響を与えた要因は、2019年のルール改正（一部機能を除いて、試合中でも飛距離測定器の利用が認められたこと）である。実際に競技に参加しているゴルファーはそれほど多くないものと推察されるが、ルール改正により、これまで飛距離測定器を使用したことのなかったゴルファーにおいて注目度が上がったことで需要が活性化している。
3.将来展望
2019年のゴルフ用品国内市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比101.9%の2,675億4,000 万円を見込む。2017年、2018年に続いてのプラス成長とみるが、2019年上半期の市況を分析すると、一部の商品カテゴリーを除いては前年同期実績を大きく下回っている実情がある。こうした傾向が続くと想定すると、2019年は2017年、2018年の成長ほどにはならないものと考える。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2223
調査要綱
1.調査期間： 2019年5月～8月
2.調査対象： ゴルフ関連企業（メーカー、商社、卸、小売業）
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接によるヒアリング、並びに郵送、e-mailによる アンケート調査を併用
4.発刊日：2019年08月21日
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