株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場を調査し、市場規模・動向、参入企業の動向、将来展望を明らかにいたしました。
1.市場概況
接骨院や鍼灸院、マッサージ院等で行われる施術は、いずれも国家資格者である施術者が行う医療類似行為（サービス）として位置づけられており、整形外科での医療行為や整体・カイロプラクテイックなど民間資格を持つ施術者による療法とは異なる。
国内の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場は、柔道整復市場における保険治療（療養費）の減少により、2015年以降縮小傾向にあり、2018年の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場（事業者売上高ベース）は前年比98.2％の9,440億円と推計した。
2.注目トピック～治療院の課題（患者数減少）
接骨院・鍼灸院・マッサージ院など治療院の商圏は、院長の知名度が特別に高い治療院以外は都心部で半径500ｍ、郊外でも半径2～3km程度であり、そこに居住しているもしくは勤務・通学している人間が対象者となる。
厚生労働省「衛生行政報告例」によると、それらの治療院や国家資格者の数はいずれも増加傾向にあり、同じ商圏内の治療院数の増加により、一治療院当りの来院患者が減少している。
さらには、リラクゼーションサロン・カイロプラクティック・整体などの民間資格サロンや、整形外科との競合などの周辺業種との競争激化が患者数の減少に拍車をかけている状態である。すべての治療院が、今後、患者から選ばれる治療院となるべく、他院や周辺業種との差別化を図っていく必要がある。
3.将来展望
国内の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場は、治療院数、国家資格者数の増加による競合に加え、民間資格サロンや整形外科など周辺業種との競争が激しくなり、これまでと同じやり方、同じサービスの継続では立ち行かなくなる治療院が増える可能性もある。さらに、新型コロナウイルス感染拡大に伴い生じた非連続的な事象を背景に、生活者に新たな価値観が生じ、ポストコロナにおいては、従前と異なる生活行動が定着化して、そしてこの変化は企業活動にも大きな影響を与えつつあり、接骨院や鍼灸院、マッサージ院の運営事業者も対応を迫られている。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2460
調査要綱
1.調査期間： 2020年3月～5月
2.調査対象： 柔道整復施術所（いわゆる接骨院・整骨院）、鍼灸院、マッサージ院等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接及び電話取材、郵送アンケート調査、ならびに周辺調査併用
4.発刊日：2020年05月28日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
1.市場概況
接骨院や鍼灸院、マッサージ院等で行われる施術は、いずれも国家資格者である施術者が行う医療類似行為（サービス）として位置づけられており、整形外科での医療行為や整体・カイロプラクテイックなど民間資格を持つ施術者による療法とは異なる。
国内の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場は、柔道整復市場における保険治療（療養費）の減少により、2015年以降縮小傾向にあり、2018年の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場（事業者売上高ベース）は前年比98.2％の9,440億円と推計した。
2.注目トピック～治療院の課題（患者数減少）
接骨院・鍼灸院・マッサージ院など治療院の商圏は、院長の知名度が特別に高い治療院以外は都心部で半径500ｍ、郊外でも半径2～3km程度であり、そこに居住しているもしくは勤務・通学している人間が対象者となる。
厚生労働省「衛生行政報告例」によると、それらの治療院や国家資格者の数はいずれも増加傾向にあり、同じ商圏内の治療院数の増加により、一治療院当りの来院患者が減少している。
さらには、リラクゼーションサロン・カイロプラクティック・整体などの民間資格サロンや、整形外科との競合などの周辺業種との競争激化が患者数の減少に拍車をかけている状態である。すべての治療院が、今後、患者から選ばれる治療院となるべく、他院や周辺業種との差別化を図っていく必要がある。
3.将来展望
国内の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場は、治療院数、国家資格者数の増加による競合に加え、民間資格サロンや整形外科など周辺業種との競争が激しくなり、これまでと同じやり方、同じサービスの継続では立ち行かなくなる治療院が増える可能性もある。さらに、新型コロナウイルス感染拡大に伴い生じた非連続的な事象を背景に、生活者に新たな価値観が生じ、ポストコロナにおいては、従前と異なる生活行動が定着化して、そしてこの変化は企業活動にも大きな影響を与えつつあり、接骨院や鍼灸院、マッサージ院の運営事業者も対応を迫られている。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2460
調査要綱
1.調査期間： 2020年3月～5月
2.調査対象： 柔道整復施術所（いわゆる接骨院・整骨院）、鍼灸院、マッサージ院等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接及び電話取材、郵送アンケート調査、ならびに周辺調査併用
4.発刊日：2020年05月28日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
