株式会社矢野経済研究所（代表取締役：水越孝）は、国内のプラスチック軽量容器市場を調査し、素材別の動向、参入企業の動向を明らかにいたしました。
1.市場概要
プラスチック軽量容器市場（国内出荷量ベース）は、2019年が79万3,400t（前年比100.1%）と推計、2020年は79万5,000t（同100.2%）を見込む。
2020年はコロナ禍における外出自粛により「巣ごもり消費」が活発となり、スーパーマーケット向けの生鮮食品用トレー、外食産業向けのテイクアウト・デリバリー用容器の販売が好調であった。一方、コンビニエンスストア向け容器はオフィス街・繁華街・観光地等に立地する店舗の売上低迷により、行楽・イベント用の駅弁やキッチンカー等向け容器は観光及びイベントの自粛等の影響により、需要が減少した。
2.注目トピック～PSP容器市場
2020年は新型コロナウイルス感染拡大による巣ごもり消費が、PSP（発泡スチレンシート製）容器市場に特需ともいえる活況をもたらした。
スーパーでは食材を購入し自宅で調理する内食商材の売れ行きが良く、生鮮食品用を中心とするPSPトレーが大きく伸長し、健康食の代表格とされている納豆向け容器の需要も拡大した。さらに、緊急事態宣言が発出された4～5月にはテイクアウト・デリバリー用容器の特需が発生し、それ以降も堅調さを維持している。カップ麺は巣ごもり消費の恩恵を受けた一方で、在宅勤務の広がりなどによりオフィス需要が低迷している。こうしたことから、2020年のPSP容器の市場規模は17万4,000t（前年比102.8%）で推移する見込みである。
3.将来展望
2021年のプラスチック軽量容器市場（国内出荷量ベース）を前年比99.9％の79万3,900ｔと予測する。
2021年も首都圏や関西などを対象に緊急事態宣言が再発出されるなど、外出自粛の傾向が続いている。新型コロナウイルス感染症の収束時期は見通しにくいが、こうした環境が続く間にテイクアウト・デリバリーの利用普及が緩やかに進んでいく可能性がある。内食の復調やコンビニの成長鈍化などを含め、プラスチック軽量容器メーカーにはアフターコロナ社会を見据えた製品開発やチャネル戦略、プロモーションなどマーケティングミックスの再構築が求められてくると考える。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2707
調査要綱
1.調査期間： 2020年11月～2021年3月
2.調査対象： プラスチック軽量容器メーカー、プラスチックシートメーカー
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接取材、ならびに文献調査を併用
4.発刊日：2021年4月7日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
1.市場概要
プラスチック軽量容器市場（国内出荷量ベース）は、2019年が79万3,400t（前年比100.1%）と推計、2020年は79万5,000t（同100.2%）を見込む。
2020年はコロナ禍における外出自粛により「巣ごもり消費」が活発となり、スーパーマーケット向けの生鮮食品用トレー、外食産業向けのテイクアウト・デリバリー用容器の販売が好調であった。一方、コンビニエンスストア向け容器はオフィス街・繁華街・観光地等に立地する店舗の売上低迷により、行楽・イベント用の駅弁やキッチンカー等向け容器は観光及びイベントの自粛等の影響により、需要が減少した。
2.注目トピック～PSP容器市場
2020年は新型コロナウイルス感染拡大による巣ごもり消費が、PSP（発泡スチレンシート製）容器市場に特需ともいえる活況をもたらした。
スーパーでは食材を購入し自宅で調理する内食商材の売れ行きが良く、生鮮食品用を中心とするPSPトレーが大きく伸長し、健康食の代表格とされている納豆向け容器の需要も拡大した。さらに、緊急事態宣言が発出された4～5月にはテイクアウト・デリバリー用容器の特需が発生し、それ以降も堅調さを維持している。カップ麺は巣ごもり消費の恩恵を受けた一方で、在宅勤務の広がりなどによりオフィス需要が低迷している。こうしたことから、2020年のPSP容器の市場規模は17万4,000t（前年比102.8%）で推移する見込みである。
3.将来展望
2021年のプラスチック軽量容器市場（国内出荷量ベース）を前年比99.9％の79万3,900ｔと予測する。
2021年も首都圏や関西などを対象に緊急事態宣言が再発出されるなど、外出自粛の傾向が続いている。新型コロナウイルス感染症の収束時期は見通しにくいが、こうした環境が続く間にテイクアウト・デリバリーの利用普及が緩やかに進んでいく可能性がある。内食の復調やコンビニの成長鈍化などを含め、プラスチック軽量容器メーカーにはアフターコロナ社会を見据えた製品開発やチャネル戦略、プロモーションなどマーケティングミックスの再構築が求められてくると考える。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2707
調査要綱
1.調査期間： 2020年11月～2021年3月
2.調査対象： プラスチック軽量容器メーカー、プラスチックシートメーカー
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接取材、ならびに文献調査を併用
4.発刊日：2021年4月7日
お問い合わせ
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株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
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