株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のブライダル関連市場を調査し、主要分野別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
1.市場概況
2022年のブライダル関連市場規模（主要6分野計）は、前年比118.5％の1兆7,577億円の見込みである。市場はコロナ禍の影響で2020年に2兆円の大台を大きく割り込んだものの、2021年には主力の挙式披露宴の施行が回復傾向となり、2022年はさらに施行環境が平時に近づいたことを主因に、挙式披露宴・披露パーティ市場が1兆円台に回復する見込みである。それに伴い、ブライダル関連市場は1.7兆円台を見込む。
内訳をみると、ブライダルジュエリー市場はゲスト数減少など挙式披露宴への支出抑制分のジュエリー予算への振り分けや、素材価格高騰による単価アップが市場拡大につながっている。結婚情報サービス・仲介業市場は成長性に伸びしろを残している一方で、業界再編が進行中である。その影響については、ここ1~2年の状況を注視する必要がある。
1.市場概況
2022年のブライダル関連市場規模（主要6分野計）は、前年比118.5％の1兆7,577億円の見込みである。市場はコロナ禍の影響で2020年に2兆円の大台を大きく割り込んだものの、2021年には主力の挙式披露宴の施行が回復傾向となり、2022年はさらに施行環境が平時に近づいたことを主因に、挙式披露宴・披露パーティ市場が1兆円台に回復する見込みである。それに伴い、ブライダル関連市場は1.7兆円台を見込む。
内訳をみると、ブライダルジュエリー市場はゲスト数減少など挙式披露宴への支出抑制分のジュエリー予算への振り分けや、素材価格高騰による単価アップが市場拡大につながっている。結婚情報サービス・仲介業市場は成長性に伸びしろを残している一方で、業界再編が進行中である。その影響については、ここ1~2年の状況を注視する必要がある。
2.注目トピック～「一般社団法人 未来ウエディングJAPAN」立ち上げ
2022年9月1日、一般社団法人 未来ウエディングJAPANが立ち上げられた。同団体は、「ウエディング業界の維持・発展」「業界における連携強化、政府、各自治体との連携強化」「婚姻数、結婚式数の増加を通じた少子化対策、地域活性、観光文脈での日本社会・経済の持続的発展への寄与」を目的に設立された。
2023年1月30日時点での会員企業は式場運営企業のほか、衣裳や装花といった付帯商品を扱う企業など、主要関連企業が名を連ねている。従前、業界として横のつながりが薄かったことで発信力に課題があった中、コロナ禍での危機を契機に業界としてまとまった団体の活動や発信に期待が集まる。
3.将来展望
2023年のブライダル関連市場規模（主要6分野計）を前年比114.9％の2兆190億円と予測する。主力の挙式披露宴・披露パーティ市場は、2023年も新規出店の施設や有力施設を中心に好調を維持するとみられる。新婚旅行市場も海外渡航が容易になったことで回復に向かい、ブライダルジュエリーは素材価格高騰による単価アップが引き続き拡大に寄与する見通しである。結婚情報サービス・仲介業市場についても堅調な動きとなる見込みである。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3245
調査要綱
1.調査期間： 2023年1月～3月
2.調査対象： ブライダル事業と関連事業に参入しているサービス業や物販業を中心とした企業及び関連団体など
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含）、電話・e-mailによるヒアリング、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2023年3月30日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
2022年9月1日、一般社団法人 未来ウエディングJAPANが立ち上げられた。同団体は、「ウエディング業界の維持・発展」「業界における連携強化、政府、各自治体との連携強化」「婚姻数、結婚式数の増加を通じた少子化対策、地域活性、観光文脈での日本社会・経済の持続的発展への寄与」を目的に設立された。
2023年1月30日時点での会員企業は式場運営企業のほか、衣裳や装花といった付帯商品を扱う企業など、主要関連企業が名を連ねている。従前、業界として横のつながりが薄かったことで発信力に課題があった中、コロナ禍での危機を契機に業界としてまとまった団体の活動や発信に期待が集まる。
3.将来展望
2023年のブライダル関連市場規模（主要6分野計）を前年比114.9％の2兆190億円と予測する。主力の挙式披露宴・披露パーティ市場は、2023年も新規出店の施設や有力施設を中心に好調を維持するとみられる。新婚旅行市場も海外渡航が容易になったことで回復に向かい、ブライダルジュエリーは素材価格高騰による単価アップが引き続き拡大に寄与する見通しである。結婚情報サービス・仲介業市場についても堅調な動きとなる見込みである。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3245
調査要綱
1.調査期間： 2023年1月～3月
2.調査対象： ブライダル事業と関連事業に参入しているサービス業や物販業を中心とした企業及び関連団体など
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含）、電話・e-mailによるヒアリング、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2023年3月30日
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