株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のトイレタリー用品、主要50品目の市場を調査し、市場規模や品目別動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
1．市場概況
2022年度の国内トイレタリー市場規模（メーカー出荷金額ベース、5分野50品目）は、前年度比102.8％の2兆1,196億3,800万円となり、2兆円規模を維持するとともに前年度を上回った。
コロナ禍の行動制限が緩和され外出機会が増加したことで衣類用合成洗剤などの衣類関連品目が好調に、また家庭用マスクの着用やキッチンや水回り、食卓向けの除菌・殺菌系商材の使用は生活シーンに浸透しており、ウェットティッシュ等を含む衛生（サニタリー）関連商材は引き続き安定した需要を保った。
1．市場概況
2022年度の国内トイレタリー市場規模（メーカー出荷金額ベース、5分野50品目）は、前年度比102.8％の2兆1,196億3,800万円となり、2兆円規模を維持するとともに前年度を上回った。
コロナ禍の行動制限が緩和され外出機会が増加したことで衣類用合成洗剤などの衣類関連品目が好調に、また家庭用マスクの着用やキッチンや水回り、食卓向けの除菌・殺菌系商材の使用は生活シーンに浸透しており、ウェットティッシュ等を含む衛生（サニタリー）関連商材は引き続き安定した需要を保った。
2．注目トピック～生活者の高い衛生意識を背景に、除菌・殺菌系商材はコロナ特需後も需要は安定に推移～
台所用除菌剤、住居用洗剤などホームケア関連やウェットティッシュなどサニタリー関連商材は、その多くがコロナ禍の2020年度に大きく需要が拡大した。その後、需給ひっ迫の解消や家庭内の備蓄が一巡したことで、特需の反動減でマイナス成長となったものの、新型コロナウイルスやインフルエンザ、ノロウイルスに加え、O157など細菌による感染についても、コロナ禍が予防に関する重要性を再認識する契機となっている。2022年以降の行動制限緩和による外出機会の増加後も需要は安定的に推移している。
生活者の高い衛生意識を背景に、除菌・殺菌系商材は今後も堅調な需要が見込まれる。
3．将来展望
2023年度の国内トイレタリー市場規模は前年度比101.6％の2兆1,527億円の見込みである。行動制限緩和後もコロナ禍を契機とした需要拡大が続いている品目と、需要の減少傾向が続いている品目が併存した状態が現在も生じている。
トイレタリーメーカーには、今後、海外を含め、高齢化と少子化が進む市場を俯瞰した商品・販売戦略の再推進や、国内物流の2024年問題によるコスト増加対策や業務効率向上への取組み、双方向デジタルプラットフォーム導入など生活者との接点創出の強化、出荷価格改訂による店頭価格上昇が与える消費者の購買動向への対応などが求められる。こういった複数要因がトイレタリー市場にどのような影響を与えるか、注目される。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3439
調査要綱
1.調査期間： 2023年10月～12月
2.調査対象： トイレタリーメーカー、その他関連企業等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、郵送アンケート調査、業界団体等調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2023年12月27日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
台所用除菌剤、住居用洗剤などホームケア関連やウェットティッシュなどサニタリー関連商材は、その多くがコロナ禍の2020年度に大きく需要が拡大した。その後、需給ひっ迫の解消や家庭内の備蓄が一巡したことで、特需の反動減でマイナス成長となったものの、新型コロナウイルスやインフルエンザ、ノロウイルスに加え、O157など細菌による感染についても、コロナ禍が予防に関する重要性を再認識する契機となっている。2022年以降の行動制限緩和による外出機会の増加後も需要は安定的に推移している。
生活者の高い衛生意識を背景に、除菌・殺菌系商材は今後も堅調な需要が見込まれる。
3．将来展望
2023年度の国内トイレタリー市場規模は前年度比101.6％の2兆1,527億円の見込みである。行動制限緩和後もコロナ禍を契機とした需要拡大が続いている品目と、需要の減少傾向が続いている品目が併存した状態が現在も生じている。
トイレタリーメーカーには、今後、海外を含め、高齢化と少子化が進む市場を俯瞰した商品・販売戦略の再推進や、国内物流の2024年問題によるコスト増加対策や業務効率向上への取組み、双方向デジタルプラットフォーム導入など生活者との接点創出の強化、出荷価格改訂による店頭価格上昇が与える消費者の購買動向への対応などが求められる。こういった複数要因がトイレタリー市場にどのような影響を与えるか、注目される。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3439
調査要綱
1.調査期間： 2023年10月～12月
2.調査対象： トイレタリーメーカー、その他関連企業等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、郵送アンケート調査、業界団体等調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2023年12月27日
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