子育て情報メディア「コズレマガジン」を運営する株式会社コズレ（本社：東京都千代田区、代表取締役：田中穣二郎、以下コズレ）は、2021年4月～2021年5月に実施した「新型コロナウイルス概況調査2021年4月結果」についてまとめ、その一部を本日6月29日に公開いたします。
１． はじめに
新型コロナウイルスが世界中で蔓延し、国内で最初の緊急事態宣言が発令されてからはや１年。依然、日本国内ではワクチン接種が進まないなか、2021年４月には３度目の緊急事態宣言が発令された。
このような状況下でも、ママたちは休むことなく子育てに奮闘し、お腹の赤ちゃんは一日一日成長し、新たな命を迎えた妊婦たちは出産と向き合っている。
本レポートでは、１年前の緊急事態宣言時と直近の緊急事態宣言時の妊婦と子育て中のママの生活動態・消費行動を比較し、ママと子どもたちの新しい生活様式・日常がどのように変化しているかを報告する。
２． 調査
調査主体：子育てマーケティング研究所
調査方法：インターネット・リサーチ
調査対象：末子妊娠中～2歳以下の子を持つ女性
（今回）2021年４月調査
調査期間：2021年4月26日（月）～2020年5月11日（火）
有効回答者数：2,658名
緊急事態宣言発令 2021年4月25日（日）4都府県が対象～６月20日（日）
2021年５月12日（水）以降 順次対象を9都道府県に拡大
および 5県に於いてまん延防止等重点措置
（前回）2020年４月調査
調査期間：2020年4月6日（月）～2020年4月14日（火）
有効回答者数：2,956名
緊急事態宣言発令 2020年4月７日（火）７都道府県が対象～５月25日（月）
2020年４月16日（木）～対象を全国に拡大
３． 結果・考察
（1） 実店舗の利用控えが緩和されつつある
直近２週間の買い物の状況について聞いたところ、１年前と比較してネットショッピングの利用が減少し、実店舗の利用が増えていることがわかった。
前回調査では、スーパーの利用が「減った（40.26％）」「かなり減った（19.38％）」（図２）のに対して、今回調査では「かなり増えた（10.99％）」「増えた（36.72％）」（図１）となった。
１度目の緊急事態宣言時はスーパーも入場制限や時短営業をしており、ママたちも買い物回数を減らすなどの対応が見られたが、直近ではスーパーの入場制限もあまり見られなくなり、日常的にスーパーを利用するようになったことがわかる。
また、前回調査ではショッピングモールの利用が「減った（24.02％）」「かなり減った（61.13％）」（図２）と大幅に敬遠されていたものの、今回調査では「かなり増えた（3.42％）」「増えた（16.85％）」（図１）とこちらも大きな変化が起きている。
対して、インターネット通販の利用が、前回調査の「かなり増えた（7.71％）」「増えた（31.56％）」（図２）に比べ「減った（28.60％）」「かなり減った（10.52％）」（図1）となったことから、インターネット通販を利用していた層が、再びスーパーやショッピングモールに足を運ぶようにシフトしたと考えられる。
背景として、（1）店舗側の入場制限の緩和、（2）「実物を手に取って選びたい」という消費者の心理、（3）外出控えの不便さとストレスからの反動（リバウンド）、（4）マスクや消毒等の感染症対策グッズが購入できるようになったことによる外出へのハードルが下がったこと、が考えられる。
１． はじめに
新型コロナウイルスが世界中で蔓延し、国内で最初の緊急事態宣言が発令されてからはや１年。依然、日本国内ではワクチン接種が進まないなか、2021年４月には３度目の緊急事態宣言が発令された。
このような状況下でも、ママたちは休むことなく子育てに奮闘し、お腹の赤ちゃんは一日一日成長し、新たな命を迎えた妊婦たちは出産と向き合っている。
本レポートでは、１年前の緊急事態宣言時と直近の緊急事態宣言時の妊婦と子育て中のママの生活動態・消費行動を比較し、ママと子どもたちの新しい生活様式・日常がどのように変化しているかを報告する。
２． 調査
調査主体：子育てマーケティング研究所
調査方法：インターネット・リサーチ
調査対象：末子妊娠中～2歳以下の子を持つ女性
（今回）2021年４月調査
調査期間：2021年4月26日（月）～2020年5月11日（火）
有効回答者数：2,658名
緊急事態宣言発令 2021年4月25日（日）4都府県が対象～６月20日（日）
2021年５月12日（水）以降 順次対象を9都道府県に拡大
および 5県に於いてまん延防止等重点措置
（前回）2020年４月調査
調査期間：2020年4月6日（月）～2020年4月14日（火）
有効回答者数：2,956名
緊急事態宣言発令 2020年4月７日（火）７都道府県が対象～５月25日（月）
2020年４月16日（木）～対象を全国に拡大
３． 結果・考察
（1） 実店舗の利用控えが緩和されつつある
直近２週間の買い物の状況について聞いたところ、１年前と比較してネットショッピングの利用が減少し、実店舗の利用が増えていることがわかった。
前回調査では、スーパーの利用が「減った（40.26％）」「かなり減った（19.38％）」（図２）のに対して、今回調査では「かなり増えた（10.99％）」「増えた（36.72％）」（図１）となった。
１度目の緊急事態宣言時はスーパーも入場制限や時短営業をしており、ママたちも買い物回数を減らすなどの対応が見られたが、直近ではスーパーの入場制限もあまり見られなくなり、日常的にスーパーを利用するようになったことがわかる。
また、前回調査ではショッピングモールの利用が「減った（24.02％）」「かなり減った（61.13％）」（図２）と大幅に敬遠されていたものの、今回調査では「かなり増えた（3.42％）」「増えた（16.85％）」（図１）とこちらも大きな変化が起きている。
対して、インターネット通販の利用が、前回調査の「かなり増えた（7.71％）」「増えた（31.56％）」（図２）に比べ「減った（28.60％）」「かなり減った（10.52％）」（図1）となったことから、インターネット通販を利用していた層が、再びスーパーやショッピングモールに足を運ぶようにシフトしたと考えられる。
背景として、（1）店舗側の入場制限の緩和、（2）「実物を手に取って選びたい」という消費者の心理、（3）外出控えの不便さとストレスからの反動（リバウンド）、（4）マスクや消毒等の感染症対策グッズが購入できるようになったことによる外出へのハードルが下がったこと、が考えられる。
（2） 「マスク」「手洗い」「検温」の生活が日常に
次に、直近２週間と昨年４月の緊急事態宣言時を比較した「商品購入の増減」を聞いところ、小さなお子さまのいる家庭でも「マスク」「手洗い」「検温」の生活が日常になっていることが明らかになった。図３は、昨年の緊急事態宣言時よりも購入が「かなり増えた」「増えた」と回答した被験者割合をグラフ化し、その前年との差を折れ線で示したものである。
その結果、昨年は入手困難であった「マスク」（+15.54pt）、「ハンドソープ」（+8.35pt）、一家にひとつ以上必要となった「体温計」（+8.13pt）の需要が高まったことがわかった。
次に、直近２週間と昨年４月の緊急事態宣言時を比較した「商品購入の増減」を聞いところ、小さなお子さまのいる家庭でも「マスク」「手洗い」「検温」の生活が日常になっていることが明らかになった。図３は、昨年の緊急事態宣言時よりも購入が「かなり増えた」「増えた」と回答した被験者割合をグラフ化し、その前年との差を折れ線で示したものである。
その結果、昨年は入手困難であった「マスク」（+15.54pt）、「ハンドソープ」（+8.35pt）、一家にひとつ以上必要となった「体温計」（+8.13pt）の需要が高まったことがわかった。
（3） 育児・家事の負担は増加
今日のような「新しい日常」は、小さなお子さまをもつママたちの生活にどのような変化をもたらせたのだろうか。次に、0～２歳のお子さまをもつママたちの、直近２週間と、昨年４月の緊急事態宣言時の変化を聞いた（図４・図５）。
それぞれの項目の「かなり増えた」「増えた」の割合が増えた項目に注目した結果、「育児に関わる時間」が前回比+11.06pt（※1）、「家事に関わる時間」が前回比+16.13pt（※2）となった。
※１：育児に関わる時間
「かなり増えた」22.96％+「増えた」23.26％＝46.22％（前回35.16％）
※２：家事に関わる時間
「かなり増えた」15.88％+「増えた」29.35％＝45.23％（前回29.10％）
今日のような「新しい日常」は、小さなお子さまをもつママたちの生活にどのような変化をもたらせたのだろうか。次に、0～２歳のお子さまをもつママたちの、直近２週間と、昨年４月の緊急事態宣言時の変化を聞いた（図４・図５）。
それぞれの項目の「かなり増えた」「増えた」の割合が増えた項目に注目した結果、「育児に関わる時間」が前回比+11.06pt（※1）、「家事に関わる時間」が前回比+16.13pt（※2）となった。
※１：育児に関わる時間
「かなり増えた」22.96％+「増えた」23.26％＝46.22％（前回35.16％）
※２：家事に関わる時間
「かなり増えた」15.88％+「増えた」29.35％＝45.23％（前回29.10％）
実際のママたちからのコメントでは、「外出を控えているので、家での過ごし方や料理のレパートリーに悩みます」、「一緒にいすぎて子どもの嫌々や兄弟喧嘩に嫌気がさすことがある」など、家で過ごす時間が増えたことにより、今までになかった負担が増えているという声が挙がった。
子どもの成長を見守りながら、感染予防に気を遣う毎日。そのような中で家事・育児の負担は増え、ストレスが溜まるばかり。外食や旅行などでリフレッシュする機会もない今、家事・育児の負担を減らすサービスや、ママたちの精神的なフォローが求められるであろう。
（4） 子どもの遊びは「公園」が復調、「動画視聴」にシフト
次に0～2歳のお子さまの、直近２週間と、昨年４月の緊急事態宣言時の変化を聞いた。図６は、昨年の緊急事態宣言時よりも「かなり増えた」「増えた」と回答した被験者割合をグラフ化し、その前年との差を折れ線で示したものである。
なかでも、お子さまの遊び場所に注目した結果、「自宅での遊び」が前回比－15.14ptとなった一方、「外遊び、スポーツをする」が前回比+5.95pt、「公園の利用」が前回比+5.87pt、「児童館・支援センターの利用」が前回比+4.76ptとなった。
昨年４月の緊急事態宣言時は、お子さまの遊び場所が「自宅」に大きく変化したが、1年を経た今回調査では、制限していた屋外での遊びを取り戻しつつあることがわかった。
子どもの成長を見守りながら、感染予防に気を遣う毎日。そのような中で家事・育児の負担は増え、ストレスが溜まるばかり。外食や旅行などでリフレッシュする機会もない今、家事・育児の負担を減らすサービスや、ママたちの精神的なフォローが求められるであろう。
（4） 子どもの遊びは「公園」が復調、「動画視聴」にシフト
次に0～2歳のお子さまの、直近２週間と、昨年４月の緊急事態宣言時の変化を聞いた。図６は、昨年の緊急事態宣言時よりも「かなり増えた」「増えた」と回答した被験者割合をグラフ化し、その前年との差を折れ線で示したものである。
なかでも、お子さまの遊び場所に注目した結果、「自宅での遊び」が前回比－15.14ptとなった一方、「外遊び、スポーツをする」が前回比+5.95pt、「公園の利用」が前回比+5.87pt、「児童館・支援センターの利用」が前回比+4.76ptとなった。
昨年４月の緊急事態宣言時は、お子さまの遊び場所が「自宅」に大きく変化したが、1年を経た今回調査では、制限していた屋外での遊びを取り戻しつつあることがわかった。
さらに、お子さまの過ごし方に関する項目に注目すると、「テレビを観る」が前回比-6.29ptとなった一方で、「動画配信サービスの視聴（Netflix、Amazonプライムビデオなど）」が前回比+3.36pt、「動画共有サービスの視聴（YouTubeなど）」が前回比+3.35ptとなった。この１年で、テレビに限らず様々なサービスで視聴するようになったことがわかる。
テレビとAmazonプライム等の動画配信サービスとの決定的な違いは、テレビは決まった時間に放送される番組を視聴するものであるのに対し、動画配信サービスは自分の好きなタイミングで見たい番組を見られる点にある。
子育ては予定通りにいかない。「お昼寝をなかなかしてくれず、夕飯の支度ができないとき」、「上の子の宿題を見ている間に」など、ママと子どものタイミングで好きな番組を選ぶことができる。
上述したように、家で過ごす時間が増えたことにより、ママが育児に関わる時間も増えた。ママたちはこうしたサービスを有効に活用することで、このコロナ禍での子育てを乗りきっているのかもしれない。
実際のママたちのコメントからは、「人混みは行かないようにしているが、子どもが飽きてしまう&運動がてら公園には行っている」、「ストレス発散の場所がなく、ゲームや動画配信サービスばかりで、なんだかやるせない日々が続いています」など、子どもたちを飽きさせることのないよう、ママたちが気を配りながら過ごしている様子が見受けられた。
（5） 「育児」と「感染」との板挟みになるママたち
続きはこちら
http://www.cozre.co.jp/blog/6404
【当リリースに関する報道関係者お問い合わせ先】
■株式会社コズレ 早川
TEL:03-6265-6877
メール: pr@cozre.co.jp
【出典の記載についてのお願い】
調査結果を利用する際は出典を記載してください。出典の記載例は以下の通りです。
出典：「新型コロナウイルス概況調査（株式会社コズレ）」
https://cozre.co.jp/6404/
（子育てマーケティング研究所 http://www.cozre.co.jp/blog/）
（cozre[コズレ]マガジン http://feature.cozre.jp/）
【子育てマーケティング研究所について】
株式会社コズレの社内シンクタンク「子育てマーケティング研究所」は、80万人以上の独自のママパパ調査パネルを保有し、累計550万以上の回答を蓄積・分析することを通じて、多くのクライアント様のマーケティング活動の支援に携わらせていただいております。また、子育て世代をターゲットとする企業のマーケティング担当者向けの定期的なセミナーの開催や、調査レポートの発表をしております。
【株式会社コズレについて】
株式会社コズレは、“子どもを育てることは未来を創るための重要な営みである”ととらえ、“子どもの成長を通じて実感する親の喜びを最大化すること”をミッションとし、全国に散在する子育て情報を集約し、技術を通じてマッチングさせる子育て情報マッチングプラットフォームを提供しています。
コズレでは、子育てナレッジシェアメディア「cozreマガジン」（https://feature.cozre.jp/）と子連れのおでかけ情報に関する投稿・検索サイト「cozreコミュニティ」（https://www.cozre.jp/）を運営しており、妊娠中から小学生低学年の子どもを持つ20代～40代のパパ・ママを中心に全国で340万人以上（月間ユニークユーザー）が利用し、4年半で80万世帯・親子160万人に登録をいただき、会員数は順調に拡大しております。また、コズレ会員を調査パネルとしたマーケティングリサーチでは、累計550万以上の回答を収集してきました。このような国内最大級・コズレ独自の子育てビッグデータを核に、子育て世帯層へのマーケティングソリューションを提供しております。
【企業概要】
名称：株式会社コズレ/Cozre Inc. URL: http://www.cozre.co.jp/
所在地：東京都千代田区霞が関3-3-2 新霞が関ビル18F（1801B号室）
設立：2013年7月1日
会社HP：https://www.cozre.co.jp/
役員：田中穣二郎（代表取締役）、小川正樹（取締役）、松本大希（取締役）、早川修平（取締役）、刑部徹（取締役）
事業内容：インターネットメディア事業
子育て情報マッチングプラットフォーム「cozreマガジン」（https://feature.cozre.jp/）
子連れのおでかけ情報に関する投稿・検索サイト「cozreコミュニティ」（https://www.cozre.jp/）
受賞歴：新日本有限責任監査法人「EY Innovative Startup 2018」Child Rearing部門代表受賞
東京都中小企業振興公社地域振興ファンド（第10回）支援事業、
経済産業省公募「創業補助金（地域需要創造型等起業・創業促進事業）」認定
テレビとAmazonプライム等の動画配信サービスとの決定的な違いは、テレビは決まった時間に放送される番組を視聴するものであるのに対し、動画配信サービスは自分の好きなタイミングで見たい番組を見られる点にある。
子育ては予定通りにいかない。「お昼寝をなかなかしてくれず、夕飯の支度ができないとき」、「上の子の宿題を見ている間に」など、ママと子どものタイミングで好きな番組を選ぶことができる。
上述したように、家で過ごす時間が増えたことにより、ママが育児に関わる時間も増えた。ママたちはこうしたサービスを有効に活用することで、このコロナ禍での子育てを乗りきっているのかもしれない。
実際のママたちのコメントからは、「人混みは行かないようにしているが、子どもが飽きてしまう&運動がてら公園には行っている」、「ストレス発散の場所がなく、ゲームや動画配信サービスばかりで、なんだかやるせない日々が続いています」など、子どもたちを飽きさせることのないよう、ママたちが気を配りながら過ごしている様子が見受けられた。
（5） 「育児」と「感染」との板挟みになるママたち
続きはこちら
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出典：「新型コロナウイルス概況調査（株式会社コズレ）」
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（cozre[コズレ]マガジン http://feature.cozre.jp/）
【子育てマーケティング研究所について】
株式会社コズレの社内シンクタンク「子育てマーケティング研究所」は、80万人以上の独自のママパパ調査パネルを保有し、累計550万以上の回答を蓄積・分析することを通じて、多くのクライアント様のマーケティング活動の支援に携わらせていただいております。また、子育て世代をターゲットとする企業のマーケティング担当者向けの定期的なセミナーの開催や、調査レポートの発表をしております。
【株式会社コズレについて】
株式会社コズレは、“子どもを育てることは未来を創るための重要な営みである”ととらえ、“子どもの成長を通じて実感する親の喜びを最大化すること”をミッションとし、全国に散在する子育て情報を集約し、技術を通じてマッチングさせる子育て情報マッチングプラットフォームを提供しています。
コズレでは、子育てナレッジシェアメディア「cozreマガジン」（https://feature.cozre.jp/）と子連れのおでかけ情報に関する投稿・検索サイト「cozreコミュニティ」（https://www.cozre.jp/）を運営しており、妊娠中から小学生低学年の子どもを持つ20代～40代のパパ・ママを中心に全国で340万人以上（月間ユニークユーザー）が利用し、4年半で80万世帯・親子160万人に登録をいただき、会員数は順調に拡大しております。また、コズレ会員を調査パネルとしたマーケティングリサーチでは、累計550万以上の回答を収集してきました。このような国内最大級・コズレ独自の子育てビッグデータを核に、子育て世帯層へのマーケティングソリューションを提供しております。
【企業概要】
名称：株式会社コズレ/Cozre Inc. URL: http://www.cozre.co.jp/
所在地：東京都千代田区霞が関3-3-2 新霞が関ビル18F（1801B号室）
設立：2013年7月1日
会社HP：https://www.cozre.co.jp/
役員：田中穣二郎（代表取締役）、小川正樹（取締役）、松本大希（取締役）、早川修平（取締役）、刑部徹（取締役）
事業内容：インターネットメディア事業
子育て情報マッチングプラットフォーム「cozreマガジン」（https://feature.cozre.jp/）
子連れのおでかけ情報に関する投稿・検索サイト「cozreコミュニティ」（https://www.cozre.jp/）
受賞歴：新日本有限責任監査法人「EY Innovative Startup 2018」Child Rearing部門代表受賞
東京都中小企業振興公社地域振興ファンド（第10回）支援事業、
経済産業省公募「創業補助金（地域需要創造型等起業・創業促進事業）」認定
