株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越 孝）は、国内の医用画像関連システム市場を調査し、セグメント別の市場動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
1. 市場概況
本調査では、主に病院で使用される医用画像関連システムのうち、Radiology PACS（Picture Archive and Communication Systems）、Cardiology PACS、3Dワークステーション、放射線情報システム（RIS:Radiology Information System）・治療RIS、検像システム（Quality Assurance System）、線量管理システム（Dose Management System）を対象として、市場規模を算出した。
医用画像関連システムの中心となるRadiology PACSは、新規導入からリプレイス中心の市場へ移行しており、ゆるやかなマイナス成長が続いている。また、RIS・治療RISや検像システム等のPACS周辺システムについても、既に普及が進みリプレイス中心の市場になっており、PACS関連市場は概ね横ばい基調となっている。
2023年度の医用画像関連システム国内市場規模（事業者売上高ベース）は、前年度比4.4％増の598億6,100万円と推計した。内訳をみると、線量管理システムは前年度比大幅減となっているが、他システムの多くは前年度比5％前後の増加となっている。2020年度のコロナ禍の影響やその反動などで増減を繰り返してきているものの、そのような影響は少なくなってきている。
1. 市場概況
本調査では、主に病院で使用される医用画像関連システムのうち、Radiology PACS（Picture Archive and Communication Systems）、Cardiology PACS、3Dワークステーション、放射線情報システム（RIS:Radiology Information System）・治療RIS、検像システム（Quality Assurance System）、線量管理システム（Dose Management System）を対象として、市場規模を算出した。
医用画像関連システムの中心となるRadiology PACSは、新規導入からリプレイス中心の市場へ移行しており、ゆるやかなマイナス成長が続いている。また、RIS・治療RISや検像システム等のPACS周辺システムについても、既に普及が進みリプレイス中心の市場になっており、PACS関連市場は概ね横ばい基調となっている。
2023年度の医用画像関連システム国内市場規模（事業者売上高ベース）は、前年度比4.4％増の598億6,100万円と推計した。内訳をみると、線量管理システムは前年度比大幅減となっているが、他システムの多くは前年度比5％前後の増加となっている。2020年度のコロナ禍の影響やその反動などで増減を繰り返してきているものの、そのような影響は少なくなってきている。
2．注目トピック～線量管理システムの市場動向
線量管理システムとは、各X線装置から照射されるX線量を記録・管理し、患者単位や検査単位での線量コントロールを支援するシステムである。2018年6月、厚生労働省の「医療放射線の適正管理に関する検討会」において、医療被曝の線量が特に高い放射線診療に対する線量の管理・記録の必要性から、同省より線量の記録や医療従事者向けの研修などを、2020年4月より義務化する方針が示された。これにより線量記録システムの導入対象が加算取得施設から大幅に拡大し、また2018年～2019年にかけて、医用画像関連システムメーカーやモダリティメーカー等、多数の新規参入があったことで市場が本格的に立ち上がった。
このような背景から、線量管理システム市場は2018年度から2020年度にかけて高い成長率で推移してきたが、2021年度以降は減少傾向にある。
線量管理システムの更新周期は、他の医療情報システムと同様に5～7年程度が目安と考えられることから、2025年度頃から更新案件が本格化すると見込まれる。更新の際に他社から自社への切り替えを図るベンダーの動きもみられ、システムベンダーシェア等の市場変動の可能性がある。
3．将来展望
2024年度以降、医用画像関連システム国内市場規模は600億円前後で横ばい傾向での推移を予測する。横ばい傾向で推移する理由としては、コロナ禍の影響が少なくなってきていること、また大半の市場はリプレイス中心で形成されていることが挙げられる。
医用画像関連システム市場がリプレイス中心の市場で新規需要獲得によるシェア拡大が困難な中、近年では業界再編が進んでいる。さらに、インフレ等に伴う原価増加に対し、納入価格への転嫁が難しく、利益率の観点では一層厳しさが増しており、事業統合や撤退の動きも進む可能性がある。
また、医用画像関連システムベンダーの多くは、画像診断関連のAIサービスを手掛けるようになっている。さらに、PHRサービス（医用画像を含む病院内の医療情報等を患者がスマートフォン等を通じて参照できるサービス）、デジカメ画像管理関連、病理画像関連事業など多様なソリューションへの取り組みが拡大しており、こうした動向は今後加速していく見通しである。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3779
調査要綱
1.調査期間：2025年1月～3月
2.調査対象：医用画像関連システム・機器の国内メーカーおよび輸入製品の総発売元
3.調査方法：当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに電話取材調査併用
4.発刊日： 2025年3月18日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
線量管理システムとは、各X線装置から照射されるX線量を記録・管理し、患者単位や検査単位での線量コントロールを支援するシステムである。2018年6月、厚生労働省の「医療放射線の適正管理に関する検討会」において、医療被曝の線量が特に高い放射線診療に対する線量の管理・記録の必要性から、同省より線量の記録や医療従事者向けの研修などを、2020年4月より義務化する方針が示された。これにより線量記録システムの導入対象が加算取得施設から大幅に拡大し、また2018年～2019年にかけて、医用画像関連システムメーカーやモダリティメーカー等、多数の新規参入があったことで市場が本格的に立ち上がった。
このような背景から、線量管理システム市場は2018年度から2020年度にかけて高い成長率で推移してきたが、2021年度以降は減少傾向にある。
線量管理システムの更新周期は、他の医療情報システムと同様に5～7年程度が目安と考えられることから、2025年度頃から更新案件が本格化すると見込まれる。更新の際に他社から自社への切り替えを図るベンダーの動きもみられ、システムベンダーシェア等の市場変動の可能性がある。
3．将来展望
2024年度以降、医用画像関連システム国内市場規模は600億円前後で横ばい傾向での推移を予測する。横ばい傾向で推移する理由としては、コロナ禍の影響が少なくなってきていること、また大半の市場はリプレイス中心で形成されていることが挙げられる。
医用画像関連システム市場がリプレイス中心の市場で新規需要獲得によるシェア拡大が困難な中、近年では業界再編が進んでいる。さらに、インフレ等に伴う原価増加に対し、納入価格への転嫁が難しく、利益率の観点では一層厳しさが増しており、事業統合や撤退の動きも進む可能性がある。
また、医用画像関連システムベンダーの多くは、画像診断関連のAIサービスを手掛けるようになっている。さらに、PHRサービス（医用画像を含む病院内の医療情報等を患者がスマートフォン等を通じて参照できるサービス）、デジカメ画像管理関連、病理画像関連事業など多様なソリューションへの取り組みが拡大しており、こうした動向は今後加速していく見通しである。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3779
調査要綱
1.調査期間：2025年1月～3月
2.調査対象：医用画像関連システム・機器の国内メーカーおよび輸入製品の総発売元
3.調査方法：当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに電話取材調査併用
4.発刊日： 2025年3月18日
お問い合わせ
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