2016年10月12日 15:00

【矢野経済研究所調査結果サマリー】教育産業市場に関する調査を実施（2016年）

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内教育産業市場の調査を実施いたしました。

1．調査期間：2016年7月～9月
2．調査対象：学習塾、予備校、資格専門学校、語学スクール、カルチャーセンター、料理教室、幼児教室、体操教室、研修サービス事業者、eラーニング事業者、通信教育事業者、学習ゲームソフト会社、知育玩具メーカー、業界団体、管轄省庁等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・FAX・e-mailによるヒアリング、ならびに各種文献調査併用
4．発刊日：2016年9月30日

＜教育産業市場とは＞
本調査における教育産業市場とは、学習塾・予備校、英会話・語学学校、資格取得学校、資格検定試験、カルチャーセンター、幼児英才教育、企業向け研修サービス、eラーニング、幼児向け通信教育、学生向け通信教育、社会人向け通信教育、幼児向け英語教材の主要12分野をさす。

◆2015年度教育産業全体市場（主要12分野計）は前年度比0.9％減の2兆5,006億円、
主要12分野のうち、市場拡大5分野、横ばい1分野、市場縮小6分野に
◆2015年度学習塾・予備校市場は前年度比2.0％増の9,570億円、
少子化による市場縮小が懸念されるものの、前年度に続きプラス成長で推移
◆2015年度英会話・語学学校市場は前年度比1.0％増の3,100億円、
ビジネスニーズ、子供の早期英語教育需要の高まりを背景に市場は拡大基調
◆2015年度企業向け研修サービス市場は前年度比2.3％増の4,970億円、
新人研修の需要が増加、定額制や低価格の企業向け研修サービスの普及も進む

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■プレスリリース
http://www.yano.co.jp/press/press.php/001595
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