アメリカ大豆輸出協会(USSEC、本部:米国ミズーリ州チェスタフィールド市、日本事務所:東京都港区、日本代表: 西村允之)は、「ソイオイルマイスター検定」の第4回試験を、2020年4月11日(土)に東京・大阪で開催いたします。受検申込期間は、1月15日(水)~2月21日(金)となります。
本検定は、大豆の種子から抽出される代表的な植物油、大豆油をテーマした検定です。2017年にスタートし、これまで計278名のソイオイルマイスターが誕生。大豆油に関する正しい知識(性質、適正用途、経済性、機能性、栄養面)を体系的に習得できるほか、原料で健康食材の大豆の知識、米国大豆生産におけるサステナビリティの取り組み、様々な食用油脂の知識も合わせて習得できます。
東京五輪「農産物の持続可能性に配慮した調達基準」に適合認定
オリンピック・パラリンピックイヤーを迎えましたが、アメリカ大豆のサステナビリティ認証規定は、2018年に東京五輪組織委員会が定める「農産物の持続可能性に配慮した調達基準」に適合することが認められました。アメリカ大豆のサステナビリティ認証規定は、米国政府の法規制に基づき、第三者機関の監査で担保した自主的プログラムで、28万戸の大豆生産者のほとんどが参加しています。アメリカ大豆生産におけるサステナビリティの取り組みが東京五輪という場においても評価されました。
現在、日本に輸入されるアメリカ産大豆のうち約3分の1にあたる74万トン (2019年11月時点) は、日本の食品メーカーなどからの依頼に基づき証明書が発行された「サステナブル認証大豆」となっています。大豆を供給する家族経営の生産者が、限られた資源の中で次世代にわたり適切な農場経営を続けて行くためにも、環境に配慮した取り組みを行うことが重要な日課となっています。アメリカ大豆輸出協会ではそんなサステナブルな農法を可視化し、安定供給の仕組みをご理解いただけるように努め、証明書発行100%を目指します。
また、「公式ガイドブック2020」(Web公開・閲覧無料)で「高オレイン酸大豆油」を紹介。これは、米国で開発された新種の大豆種子から抽出されたもの。「加熱調理に強く酸化安定性にも優れ、長時間使用できる」、「トランス脂肪酸 0g」、「オリーブ油よりもオレイン酸が豊富」、「油脂調理食品の保存期間が2~3倍延長できる」などの特徴があり、各種外食産業での使用に適しています。
前年度・高得点合格者を対象とした米国視察研修を、今年6月に実施
日本で消費される大豆のうち約67%が大豆油やサラダ油など植物油向け、約33%が納豆や豆腐、豆乳、味噌、醤油、など大豆食品向けに加工されています。日本の食品市場、外食産業、家庭に浸透していることから、ソイオイルマイスターには大豆油および大豆で結ばれた日米の食のパートナーシップのアンバサダー役となることを期待しています。その一環として、今年も昨年実施した第3回検定の高得点合格者の中から選抜し、米国最大の大豆生産地や関連施設などを巡る研修を今年6月に、また第4回検定の高得点合格者を対象とした同研修を2021年に実施する予定です。
本検定は、大豆の種子から抽出される代表的な植物油、大豆油をテーマした検定です。2017年にスタートし、これまで計278名のソイオイルマイスターが誕生。大豆油に関する正しい知識(性質、適正用途、経済性、機能性、栄養面)を体系的に習得できるほか、原料で健康食材の大豆の知識、米国大豆生産におけるサステナビリティの取り組み、様々な食用油脂の知識も合わせて習得できます。
東京五輪「農産物の持続可能性に配慮した調達基準」に適合認定
オリンピック・パラリンピックイヤーを迎えましたが、アメリカ大豆のサステナビリティ認証規定は、2018年に東京五輪組織委員会が定める「農産物の持続可能性に配慮した調達基準」に適合することが認められました。アメリカ大豆のサステナビリティ認証規定は、米国政府の法規制に基づき、第三者機関の監査で担保した自主的プログラムで、28万戸の大豆生産者のほとんどが参加しています。アメリカ大豆生産におけるサステナビリティの取り組みが東京五輪という場においても評価されました。
現在、日本に輸入されるアメリカ産大豆のうち約3分の1にあたる74万トン (2019年11月時点) は、日本の食品メーカーなどからの依頼に基づき証明書が発行された「サステナブル認証大豆」となっています。大豆を供給する家族経営の生産者が、限られた資源の中で次世代にわたり適切な農場経営を続けて行くためにも、環境に配慮した取り組みを行うことが重要な日課となっています。アメリカ大豆輸出協会ではそんなサステナブルな農法を可視化し、安定供給の仕組みをご理解いただけるように努め、証明書発行100%を目指します。
また、「公式ガイドブック2020」(Web公開・閲覧無料)で「高オレイン酸大豆油」を紹介。これは、米国で開発された新種の大豆種子から抽出されたもの。「加熱調理に強く酸化安定性にも優れ、長時間使用できる」、「トランス脂肪酸 0g」、「オリーブ油よりもオレイン酸が豊富」、「油脂調理食品の保存期間が2~3倍延長できる」などの特徴があり、各種外食産業での使用に適しています。
前年度・高得点合格者を対象とした米国視察研修を、今年6月に実施
日本で消費される大豆のうち約67%が大豆油やサラダ油など植物油向け、約33%が納豆や豆腐、豆乳、味噌、醤油、など大豆食品向けに加工されています。日本の食品市場、外食産業、家庭に浸透していることから、ソイオイルマイスターには大豆油および大豆で結ばれた日米の食のパートナーシップのアンバサダー役となることを期待しています。その一環として、今年も昨年実施した第3回検定の高得点合格者の中から選抜し、米国最大の大豆生産地や関連施設などを巡る研修を今年6月に、また第4回検定の高得点合格者を対象とした同研修を2021年に実施する予定です。
■「第4回 ソイオイルマイスター検定」実施概要
試験日 2020年4月11日(土)
会 場 【東京】ビジョンセンター浜松町(東京都港区芝公園2-8-14 浜松町TSビル)
【大阪】難波御堂筋ホール(大阪市中央区難波4-2-1難波御堂筋ビルディング)
受検料 3,000円(消費税込)
申込締切 2020年2月21日(金)※ 定員制(東京:150名、大阪100名)、定員に達し次第受付終了
合格通知 2020年5月11日(月)
合格表彰式 2020年6月に東京都内会場で行います。
合格証 表彰状、その他ピンバッジ、ソイオイルマイスターロゴ入り記念品
主な受検対象 油脂業、食品業、食品流通業、料理人、管理栄養士、調理師専門学生等
※一般の方の受検も可
主な試験内容 大豆油の特徴について/大豆油の機能性について
大豆油の健康効能について/大豆の利点について
大豆油を上手に使うコツ/サステナビリティについて など
出題形式 選択問題 マークシート形式(問題数:50問、制限時間:60分)
Webサイト URL: www.ussoybean.jp/soyoilmaster/
◎「公式ガイドブック2020閲覧無料)公開中
【合格者特典】
*表彰イベントにご招待。表彰イベントに参加された合格者は受検料をキャッシュバック
*高得点合格者の中から7人(予定)の方を厳選し、米国大豆生産地などを巡る現地視察研修ツアーにご招待(2021年6-7月に実施予定)
<アメリカ大豆輸出協会について>
アメリカ大豆輸出協会 (USSEC) は大豆生産者、関連団体、政府機関とのパートナーシップを通じ、世界80ヶ国以上でアメリカ大豆と大豆製品の市場拡大や輸出プロモーションをおこなっているダイナミックなマーケティング機関です。日本事務所 (港区) は初の海外オフィスとして1956年に設立され、今年で64周年目を迎えます。現在オフィスは日本、韓国の北アジア地域の管轄内にあり、各国と連携しながらローカルかつグローバルな活動を目指しています。情報提供、海外視察、コンファレンス開催や業界とのコラボなどを通じ米国大豆の普及および大豆製品の需要喚起活動を行っています。近年はサステナビリティに関する情報発信に力を入れています。
試験日 2020年4月11日(土)
会 場 【東京】ビジョンセンター浜松町(東京都港区芝公園2-8-14 浜松町TSビル)
【大阪】難波御堂筋ホール(大阪市中央区難波4-2-1難波御堂筋ビルディング)
受検料 3,000円(消費税込)
申込締切 2020年2月21日(金)※ 定員制(東京:150名、大阪100名)、定員に達し次第受付終了
合格通知 2020年5月11日(月)
合格表彰式 2020年6月に東京都内会場で行います。
合格証 表彰状、その他ピンバッジ、ソイオイルマイスターロゴ入り記念品
主な受検対象 油脂業、食品業、食品流通業、料理人、管理栄養士、調理師専門学生等
※一般の方の受検も可
主な試験内容 大豆油の特徴について/大豆油の機能性について
大豆油の健康効能について/大豆の利点について
大豆油を上手に使うコツ/サステナビリティについて など
出題形式 選択問題 マークシート形式(問題数:50問、制限時間:60分)
Webサイト URL: www.ussoybean.jp/soyoilmaster/
◎「公式ガイドブック2020閲覧無料)公開中
【合格者特典】
*表彰イベントにご招待。表彰イベントに参加された合格者は受検料をキャッシュバック
*高得点合格者の中から7人(予定)の方を厳選し、米国大豆生産地などを巡る現地視察研修ツアーにご招待(2021年6-7月に実施予定)
<アメリカ大豆輸出協会について>
アメリカ大豆輸出協会 (USSEC) は大豆生産者、関連団体、政府機関とのパートナーシップを通じ、世界80ヶ国以上でアメリカ大豆と大豆製品の市場拡大や輸出プロモーションをおこなっているダイナミックなマーケティング機関です。日本事務所 (港区) は初の海外オフィスとして1956年に設立され、今年で64周年目を迎えます。現在オフィスは日本、韓国の北アジア地域の管轄内にあり、各国と連携しながらローカルかつグローバルな活動を目指しています。情報提供、海外視察、コンファレンス開催や業界とのコラボなどを通じ米国大豆の普及および大豆製品の需要喚起活動を行っています。近年はサステナビリティに関する情報発信に力を入れています。