2023.11.20

プレスリリースのやり方・配信方法3選

プレスリリースマガジン編集部

プレスリリースを書いたけど、どの様にメディアに送ればいいのかが分からない。」
「メディアとの繋がりがないから送れない。」
そのようなお悩みをお持ちの方に、この記事では今すぐできるプレスリリースのやり方（配信方法）について紹介します。

プレスリリースをいまひとつ理解できていない、メディアの目に留まるプレスリリースのタイトルや本文の基本的な書き方が分からないという方は、下記の記事を参考にしてください。

1.自社でメディアリストを作成してプレスリリースを配信

最も費用をかけないやり方は、自社でメディアリストを作成し、直接メディアへプレスリリースを送付するという方法です。
WEB系の媒体であれば、問い合わせフォームなどにプレスリリースを受け付けているメールアドレスが記載されていたり、専用の受付フォームが設置されていることが多いため、そちらからプレスリリースを送ることができます。

紙媒体であれば、冊子の後ろの方に編集部の電話番号が記載されているので、実際に電話をしてプレスリリースを送付したい旨を伝え送付先を教えてもらいましょう。
現在はメールでの受付が主流となっていますが、媒体によっては「FAX」や「郵送」で受け付けている場合もあります。媒体毎に合わせた送付方法で送りましょう。

また、日本パブリックリレーションズ協会が発行している「広報・マスコミハンドブック PR手帳」や宣伝会議が発行している「マスコミ電話帳」には、数多くのメディアの連絡先が掲載されています。1冊持っておくと、自社でメディアリストを作成する際に便利です。

尚、インターネットで「プレスリリース送付先　一覧」などと検索すると、プレスリリースの送付先がまとめられた記事なども出てきますが、既に送付先が変わっていたり、休止している媒体もあるので注意が必要です。自社でメディアリストを作成し管理する際は、媒体の運営状況や連絡先が変更されていないかなどを定期的に確認しましょう。

2.プレスリリース配信サービスを利用する

現在多くの企業が導入しているのが、プレスリリース配信サービスを利用しメディアにプレスリリースを届ける方法です。

各プレスリリース配信サービスが保有するメディアにプレスリリースを届けることができるため、メディアとの繋がりが無くても、すぐに広報活動を開始することができます。
さらにプレスリリース配信サービスが提携している著名なWEB媒体にプレスリリースを掲載することができるというメリットもあります。
料金体系は様々ですが、1回の配信にかかる費用はおおよそ1万～3万円です。

また、多くの配信サービスにはプレスリリースの「原稿作成」や「原稿添削」といったオプションが用意されています。
「プレスリリースの書き方が分からない」「これまで書いてきたプレスリリースが最適な書き方なのか見直しをしたい」という場合、上記のオプションを利用するのも一つの手です。

自社でメディアリストを作成し配信までを行うのは非常に労力がかかるため、「広報活動に多くのリソースを割くのは難しい」という場合、プレスリリース配信サービスの利用を検討するのも良いでしょう。

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3.PR会社や広告代理店に委託する

最後にご紹介するのは、PR会社や総合広告代理店に広報活動を委託するという方法です。

広報や宣伝のプロに広報活動を委託し、メディアリストの作成からプレスリリースの作成／配信／効果測定を一任することで、社内のリソースを広報活動以外に割くことができます。
また、広報戦略の立案からイベント開催、記者会見など多岐に渡る広報業務を任せることができる点も強みであり、その道の専門企業にコンサルティングをしてもらうことで、広報における自社の課題解決や目的達成のために貢献してくれるでしょう。

ただし、PR会社や総合広告代理店に委託する場合、一定期間の契約期間（3ヶ月～1年など）が必要となり、これまでご紹介した方法に比べ費用が高くなるのと、PR会社や総合広告代理店によって得意とする分野が異なりますので、目的に合わせて選定しましょう。

まとめ

以上、主要なプレスリリースのやり方（配信方法）についてのご紹介でした。

尚、どういった取り組みをする上でも、闇雲にプレスリリースをメディアに送ればいいというわけではありません。プレスリリースは企業の最新の活動をメディアに情報提供する『企業の公式文書』です。

メディアにとって価値の低いお知らせレベルの内容（夏季休業のお知らせなど）や、宣伝色の強いプレスリリースは嫌悪感を抱かれ、最悪の場合、今後一切プレスリリースの受付を拒否されてしまうケースもあります。
メディアによって取り扱っている情報も違うため、「とにかく多くのメディアに送りたい！」といった、ばら撒くような行為も厳禁です。
配信するプレスリリースの内容によって、最適なメディアに配信することを心がけましょう。