2017年10月24日 15:00

2018年、ブロックチェーン、機械学習、ロボティクス、AI、ワイヤレステクノロジーがデジタルビジネスを再構成

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

ディメンションデータは「IT予測2018」を発表しました。2018年、AI、機械学習、ロボティクス、VR、AR、ブロックチェーンが破壊的ともいえる成果をもたらし、デジタルビジネスを再構成します。そのため、デジタライゼーションへの投資サイクルをまだスタートさせていない企業は、破壊される側に回ってしまうリスクが高まります。

2017年10月24日 ディメンションデータ ロンドン発 ー 2018年、AI、機械学習、ロボティクス、VR、AR、ブロックチェーンが破壊的ともいえる成果をもたらし、デジタルビジネスを再構成します。そのため、デジタライゼーションへの投資サイクルをまだスタートさせていない企業は、破壊される側に回ってしまうリスクが高まります。

これは、ディメンションデータが本日発表した「IT予測2018」の冒頭の言葉です。この中でも、来年のトップトレンドはブロックチェーンの隆盛です。このビットコインのバックグラウンドテクノロジーは、世界中の金融、ビジネス、そして社会で利用されるさまざまなアプリケーションを、破壊しながら変革する多大なポテンシャルを秘めています。

「ブロックチェーンはさらに強力なテクノロジーに進化しています。2017年にトップデジタルビジネストレンドを注視していたとき、われわれは中央トランザクションモデルがサイバー攻撃の的になると予測。それは大正解でした。金融サービス分野では、アメリカとヨーロッパの資本市場がブロックチェーンプラットフォームに移行し、そして、同様の動きが日本市場でも見られます。金融業界が保守的で、コンプライアンス遵守志向の業界であることを考えれば、これは非常に画期的なことです」
ディメンションデータグループ チーフテクノロジーオフィサー(CTO)エティエンヌ・ライニックはこのように述べています。

「皮肉にも、最近ある連邦政府にWannaCryでランサムウェア攻撃を仕掛けた攻撃者が、身代金をビットコインで支払うよう要求しました。ビットコインは暗号化された通貨で、ブロックチェーン技術に基づいています。もし攻撃者がビットコインによる身代金支払いが安全だと確信しているのだとしたら、それは分散台帳アプローチがいかに安全かということを示しています。私はブロックチェーンがサイバーセキュリティを完全にリエンジニアリングするポテンシャルを秘めていると信じていますが、業界ではまだこの点について話がまとまっていません」

ライニックはまた、ブロックチェーンはこの先IoT分野でも頼りにされるだろうと予見しています。
「IoTの世界では、分散配置されたセンサーから収集された数百万もの小さなトランザクションが生成されます。中央トランザクションモデルはこれらのシステムを運用するのに適していません。これは遅すぎ、コストが高すぎ、閉鎖的すぎます。IoTテクノロジーから正しい値を取得するためには、リアルタイム運用を可能にしなければなりません。ひとたびコントロールシステムからセンサーアラートを受信したら、ただちに反応し、計測し、請求を行う必要があります。こうした要件のすべてが、中央トランザクション権限を用いて処理を行うことのリアリティを否定しています。トランザクションコストはほぼゼロか無料であるべきで、中央トランザクションモデルを構成するシステムコストは、単純にIoT分野の潜在的なビジネスモデルを後押ししません」
ライニックはこのように説明しています。

2018年には、サイバーセキュリティの分野でブロックチェーンとIoTの興味深いアプリケーションがいくつか登場します。近年、低コストのIoTエンドポイントからかなりの攻撃が行われていますが、これらのデバイスの製造元がセキュリティ担保のためのコストを負担する見込みはほとんどなく、非常に脆弱性が高くなります。ブロックチェーンは、これらの環境を保護する上で基本的な役割を果たすことができます。

この先が楽しみな別のトレンドとしては、新しいワイヤレステクノロジー分野のブームがあります。これはIoTを可能にするとともに、“pervasive connectivity”(浸透するコネクティビティ)という夢に一歩近づくものです。これらを実現する技術としては、5GおよびGbps Wi-Fi、新しい制御システム、仮想beaconテクノロジー、低電力、長距離RFがあります。

また、ビジネスの現場では「デジタルの戦い」が起こっています。既成のビジネスであっても、デジタルビジネスに対して積極的に変革し、その構造を近代化し、業務に高度な自動化を組み込んでいけば、それによって市場シェアを取り戻す機会を持てます。これは、クラウド生まれの新興企業の数が増加するあまり、業界によっては混乱が生じているためです。

「既成ビジネスのプレーヤーは、新興企業より信頼性が高く、歴史も長く、確かな顧客基盤を有しています。また、時間的に持ちこたえ得る資産力もがあるため、デジタル変革を成し遂げれば、市場を取り戻し始めるでしょう」
このようにライニックは述べています。

サイバーセキュリティ、デジタルインフラストラクチャ、ハイブリッドクラウド、デジタルワークプレイス、デジタルビジネス、および顧客体験の今後を予測した、ディメンションデータ「IT予測2018」の詳細はこちらをご覧ください。
https://www2.dimensiondata.com/en/it-trends?utm_source=PressRelease&utm_medium=Regional&utm_campaign=ITTrends2018&utm_content=ITTrends2018_Microsite

以 上

ディメンションデータジャパンのソーシャルメディア>
facebook:https://www.facebook.com/DimensionDataJP
Twitter :https://twitter.com/DimensionDataJP

ディメンションデータ について
ディメンションデータは、テクノロジーの力を利用して、企業がデジタル時代における革新を実現できるよう支援します。NTTグループの一員であるディメンションデータは、デジタルインフラストラクチャ、ハイブリッドクラウド、未来のワークスペース、サイバーセキュリティを通じ、お客様が目指すビジネスの成功を実現しています。売上高75億米ドル、49カ国に3万人の従業員を擁する当社は、世界各拠点のお客様に、さまざまな技術革新を提供しています。また、私たちはA.S.O(Amaury Sport Organisation)のオフィシャルテクニカルパートナーとしてツール・ド・フランスの運営をサポートしており、サイクリングチーム“Team Dimension Data for Qhubeka”のタイトルスポンサーでもあります。

アジア・パシフィック地域では、13カ国、35拠点にオフィスを展開しています。私たちはお客様のテクノロジー利用を支援し、ITインフラを運用し、ビジネス価値を高めるようテクノロジーソリューションを変革します。ネットワーク、セキュリティ、カスタマーエクスペリエンス(CX)そしてコラボレーション、データセンターそしてエンドユーザーコンピューティングを、高度なスキルとともに、ITアウトソーシングとして、IT as a Serviceとして、システムインテグレーションサービスとして、レーニングとして提供します。

詳細はhttp:// www.dimensiondata.com/jpをご覧ください。


*本リリースに掲載されている会社名、商品名、サービス名は、それぞれの会社の商標または商標登録です。
*本リリースに掲載されている情報は、発表時現在の情報です。
*本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版となります。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有するオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。





※記載内容(リンク先を含む)のサービスや表現の適法性について、ドリームニュースでは関知しておらず確認しておりません。

  • IT、通信、コンピュータ技術

会社概要

株式会社ディメンションデータジャパン
商号
株式会社ディメンションデータジャパン(カブシキガイシャディメンションデータジャパン)
代表者
能島 純一(ノジマ ジュンイチ)
所在地
〒108-0023
東京都港区芝浦3-4-1 グランパークタワー34階
TEL
03-6746-2220
業種
その他IT関連
上場先
未上場
従業員数
500名未満
会社HP
http://www2.dimensiondata.com/ja-jp
  • 公式facebook

運営会社 プライバシーポリシー情報削除ガイドラインサイトのご利用についてサイトマップお問い合わせ

© 2007-2024 GlobalIndex Co.,Ltd. All Rights Reserved.