英国最古の住宅協会Peabody社がInfor SunSystemsで成功を収める
～ iPOSと連携して購買プロセスを整流化、
サポートコストを削減、予算編成を簡素化 ～
～ iPOSと連携して購買プロセスを整流化、
サポートコストを削減、予算編成を簡素化 ～
73,000社以上の顧客にビジネス アプリケーションを提供する先進的なプロバイダーであるインフォアは、米国時間2015年1月20日、住宅グループのPeabody社が、完全統合型e購買アプリケーションであるInfor SunSystems with iPOSの最新バージョンにアップグレードしたことを発表しました。Infor SunSystemsがiPOSと連携することで、部署別の購買が可能となり、注文時の予算チェックを簡素化してサポートコストを節減し、同社の業務効率化とコスト削減を大きく後押しします。これによる今後5年間の投資対効果（ROI）は、150万ドルを超えると期待されています。
■Peabody社の導入詳細
・Peabody社は、購買プロセスを大幅に効率化し、住宅グループ全体のサポートコストを削減するために、購買から支払までをサポートできるインフォアの完全統合型アプリケーションであるInfor SunSystems with iPOSの最新バージョンにアップグレードしました。
・コーディングの精度向上や重複プロセスの排除、サポートコストの削減、部門別の購買が可能になることで、5年間のROIは150万ドルを超えると見込まれています。また、レポート機能の向上や、子会社を簡単にプロセスに追加できることによる経済規模の拡大により、さらなる収益が期待されています。
・同社は、予算編成や予測機能を強化することも目的として、インフォアのアプリケーションを選択しました。
・Infor SunSystemsのユーザー数は24人ですが、iPOSはPeabody全社で300人を超える従業員に利用されています。
■Peabody社の声
Peabody社、財務ディレクターのSonia Ellingham氏は、次のように述べています。「当社は、100人に1人の割合でロンドン市民に優れた住宅を提供しており、今後数年間に8,000件の新規物件を増やす計画です。当社のミッションをさらに高めていくためには、目標達成を支援してくれる適切なシステムを導入することが不可欠です。当社は、Infor SunSystemsを長年利用しています。iPOS購買システムと連携できる最新バージョンにアップグレードすることは、より効率的かつ効果的に作業できるようになることを意味しています。おかげで、今後も事業拡大し、より優れたサービスを居住者に提供することができるでしょう。」
■インフォアの声
インフォア、北欧地域会計ソリューション担当ディレクターであるJon Caseyは、次のように述べています。「成長チャンスを活かし、顧客やステークホルダーに価値を提供するためには、会計情報と購買活動を統合ビューで把握することが必須です。可視化できれば、分散したシステムからデータを探し出すために時間を浪費することなく、チャンスを発見し、市場の課題に対処できるようになります。」
■Peabody社について
Peabody 社は、アメリカ人銀行家で慈善家でもあったGeorge Peabody氏が1862年に設立以来、ロンドンの人々に様々な機会を生み出してきました。同社のミッションは、できるだけ多くの人々が優れた住宅で暮らすことで、明確な目的意識と強い帰属意識を持てるように支援することです。同社はロンドンのみで事業を展開し、大部分のロンドン行政区をカバーしています。また同社は約27,000件の物件を所有・管理し、80,000人以上の人々に手頃な価格で住居を提供しています。こうした固定資産事業だけでなく、同社の物件の住民や近隣住民向けに、雇用や研修支援、健康・福祉プロジェクト、家族支援プログラム、生活保護制度に関するアドバイスや世代を問わないアクティビティ等の幅広いコミュニティプログラムを提供しています。
同社は手頃な価格の住居供給や新規の住宅開発、既存地所の再開発、様々なサービス提供への持続的な投資にコミットしています。次年度からは、毎年1,000件の新規物件を提供する予定です。これらの大半は、手頃な価格の物件や公営住宅ですが、その他の物件はより社会的で手頃な価格の住宅とコミュニティへの投資への資金供給を行うため、公開市場で販売されます。詳しくは同社のホームページ：www.peabody.org.ukをご覧下さい。
※ 当リリースは2015年1月20日に米国で発表されたリリースの抄訳をベースにしています。
インフォアジャパンのソーシャルメディア:
・インフォアジャパンのツイッター（http://twitter.com/#!/Infor_Japan ）
・インフォアジャパンのFacebook （http://www.facebook.com/infor.japan ）
・インフォアジャパンのYouTube （http://www.youtube.com/inforjapan/）
■インフォア、インフォアジャパンについて
インフォアは、200カ所以上の国と地域で73,000社以上のお客様に、エンタープライズ アプリケーションとサービスを提供し、企業成長と変化するビジネスニーズへの迅速な対応力強化を支援する、世界第3位のプロバイダーです。インフォアは、画期的なテクノロジーを使って、ビジネススピードを強化するように設計された専門性の高い業種特化型アプリケーションを提供しています。インフォアのソリューションは、リッチなユーザーエクスペリエンスで、クラウドやオンプレミス、あるいはその両方でも利用できる柔軟な導入オプションを提供しています。
インフォアジャパンは、米国インフォアの日本法人として、各種エンタープライズ・ソリューションの販売、導入、コンサルティングを行っています。
詳しくは www.infor.jpをご覧ください。
以下はインフォアの代表的なお客様の例です：
・航空宇宙産業上位20社のうち19社
・大手ハイテク企業10社のうち10社
・製薬会社上位10社のうち10社
・米国医療提供ネットワーク上位25機関のうち22機関
・米国最大都市20のうち16都市
・自動車部品サプライヤ上位20社のうち20社
・産業流通企業上位20社のうち17社
・世界的小売企業上位20社のうち16社
・醸造企業上位5社のうち4社
・世界的銀行上位30行のうち21行
・世界的高級ブランド企業上位10社のうち6社
■報道機関のお問い合わせ先
インフォアジャパン株式会社 広報担当：藤野、福嶋、古関
TEL：03-4520-0700 E-mail：Infor.JapanInfo@infor.com
■インフォアジャパン株式会社 PRデスク（株式会社アクティオ内）
担当者： 垣本、高野、福澤
TEL：03-5771-6426 E-mail：Inforjapan-pr@actioinc.jp
■Peabody社の導入詳細
・Peabody社は、購買プロセスを大幅に効率化し、住宅グループ全体のサポートコストを削減するために、購買から支払までをサポートできるインフォアの完全統合型アプリケーションであるInfor SunSystems with iPOSの最新バージョンにアップグレードしました。
・コーディングの精度向上や重複プロセスの排除、サポートコストの削減、部門別の購買が可能になることで、5年間のROIは150万ドルを超えると見込まれています。また、レポート機能の向上や、子会社を簡単にプロセスに追加できることによる経済規模の拡大により、さらなる収益が期待されています。
・同社は、予算編成や予測機能を強化することも目的として、インフォアのアプリケーションを選択しました。
・Infor SunSystemsのユーザー数は24人ですが、iPOSはPeabody全社で300人を超える従業員に利用されています。
■Peabody社の声
Peabody社、財務ディレクターのSonia Ellingham氏は、次のように述べています。「当社は、100人に1人の割合でロンドン市民に優れた住宅を提供しており、今後数年間に8,000件の新規物件を増やす計画です。当社のミッションをさらに高めていくためには、目標達成を支援してくれる適切なシステムを導入することが不可欠です。当社は、Infor SunSystemsを長年利用しています。iPOS購買システムと連携できる最新バージョンにアップグレードすることは、より効率的かつ効果的に作業できるようになることを意味しています。おかげで、今後も事業拡大し、より優れたサービスを居住者に提供することができるでしょう。」
■インフォアの声
インフォア、北欧地域会計ソリューション担当ディレクターであるJon Caseyは、次のように述べています。「成長チャンスを活かし、顧客やステークホルダーに価値を提供するためには、会計情報と購買活動を統合ビューで把握することが必須です。可視化できれば、分散したシステムからデータを探し出すために時間を浪費することなく、チャンスを発見し、市場の課題に対処できるようになります。」
■Peabody社について
Peabody 社は、アメリカ人銀行家で慈善家でもあったGeorge Peabody氏が1862年に設立以来、ロンドンの人々に様々な機会を生み出してきました。同社のミッションは、できるだけ多くの人々が優れた住宅で暮らすことで、明確な目的意識と強い帰属意識を持てるように支援することです。同社はロンドンのみで事業を展開し、大部分のロンドン行政区をカバーしています。また同社は約27,000件の物件を所有・管理し、80,000人以上の人々に手頃な価格で住居を提供しています。こうした固定資産事業だけでなく、同社の物件の住民や近隣住民向けに、雇用や研修支援、健康・福祉プロジェクト、家族支援プログラム、生活保護制度に関するアドバイスや世代を問わないアクティビティ等の幅広いコミュニティプログラムを提供しています。
同社は手頃な価格の住居供給や新規の住宅開発、既存地所の再開発、様々なサービス提供への持続的な投資にコミットしています。次年度からは、毎年1,000件の新規物件を提供する予定です。これらの大半は、手頃な価格の物件や公営住宅ですが、その他の物件はより社会的で手頃な価格の住宅とコミュニティへの投資への資金供給を行うため、公開市場で販売されます。詳しくは同社のホームページ：www.peabody.org.ukをご覧下さい。
※ 当リリースは2015年1月20日に米国で発表されたリリースの抄訳をベースにしています。
インフォアジャパンのソーシャルメディア:
・インフォアジャパンのツイッター（http://twitter.com/#!/Infor_Japan ）
・インフォアジャパンのFacebook （http://www.facebook.com/infor.japan ）
・インフォアジャパンのYouTube （http://www.youtube.com/inforjapan/）
■インフォア、インフォアジャパンについて
インフォアは、200カ所以上の国と地域で73,000社以上のお客様に、エンタープライズ アプリケーションとサービスを提供し、企業成長と変化するビジネスニーズへの迅速な対応力強化を支援する、世界第3位のプロバイダーです。インフォアは、画期的なテクノロジーを使って、ビジネススピードを強化するように設計された専門性の高い業種特化型アプリケーションを提供しています。インフォアのソリューションは、リッチなユーザーエクスペリエンスで、クラウドやオンプレミス、あるいはその両方でも利用できる柔軟な導入オプションを提供しています。
インフォアジャパンは、米国インフォアの日本法人として、各種エンタープライズ・ソリューションの販売、導入、コンサルティングを行っています。
詳しくは www.infor.jpをご覧ください。
以下はインフォアの代表的なお客様の例です：
・航空宇宙産業上位20社のうち19社
・大手ハイテク企業10社のうち10社
・製薬会社上位10社のうち10社
・米国医療提供ネットワーク上位25機関のうち22機関
・米国最大都市20のうち16都市
・自動車部品サプライヤ上位20社のうち20社
・産業流通企業上位20社のうち17社
・世界的小売企業上位20社のうち16社
・醸造企業上位5社のうち4社
・世界的銀行上位30行のうち21行
・世界的高級ブランド企業上位10社のうち6社
■報道機関のお問い合わせ先
インフォアジャパン株式会社 広報担当：藤野、福嶋、古関
TEL：03-4520-0700 E-mail：Infor.JapanInfo@infor.com
■インフォアジャパン株式会社 PRデスク（株式会社アクティオ内）
担当者： 垣本、高野、福澤
TEL：03-5771-6426 E-mail：Inforjapan-pr@actioinc.jp
