2015年10月02日 15:30

【矢野経済研究所調査結果サマリー】教育産業市場に関する調査結果 2015

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内教育産業市場の調査を実施いたしました。

1．調査期間：2015年7月～9月
2．調査対象：学習塾、予備校、資格専門学校、語学スクール、カルチャーセンター、料理教室、幼児教室、体操教室、研修サービス事業者、eラーニング事業者、通信教育事業者、学習ゲームソフト会社、知育玩具メーカー、業界団体、管轄省庁等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・FAX・e-mailによるヒアリング、ならびに各種文献調査併用
4．発刊日：2015年9月30日

<教育産業市場とは>
本調査における教育産業市場とは、学習塾・予備校、英会話・語学学校、資格取得学校、資格検定試験、カルチャーセンター、幼児英才教育、企業向け研修サービス、eラーニング、幼児向け通信教育、学生向け通信教育、社会人向け通信教育、幼児向け英語教材の主要12分野をさす。

◆2014年度教育産業全体市場（主要12分野計）は前年度比ほぼ横這いの
2兆5,253億円、主要12分野のうち、市場拡大6分野、市場縮小6分野に
◆2014年度学習塾・予備校市場は前年度比0.2％増の9,380億円、少子化による
顧客層の減少が進行する中、参入事業者間の業績において明暗が分かれる
◆2014年度英会話・語学学校市場は前年度比1.4％増の3,070億円、子供の早期
英語教育需要の高まりが市場拡大を牽引
◆2014年度 eラーニング市場は前年度比15.7％増の1,745億円、公教育における
ICT活用が注目される環境下、大手教育事業者を中心にその取組みを強化

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