Acronis Cyber Protect 15のリリースとともに、世界各国の企業と従業員を対象とした最新調査では、リモートワークの導入に伴い、31%の企業が
サイバー攻撃の脅威に日々さらされて、保護の新たな課題に直面している実態が明らかに
※本リリースは2020年9月9日にスイスのシャフハウゼンで発表されたプレスリリースの抄訳です。
サイバープロテクションのグローバルリーダーであるアクロニスは、本日、バックアップ、ディザスタリカバリ、次世代マルウェア対策、サイバーセキュリティ、エンドポイント管理の各ツールを単一のソリューションに統合した、Acronis Cyber Protect 15をリリースしたことを発表しました。この独自の統合により、組織では、サイバーセキュリティの確保における複雑性が解消されるとともに、データの復元態勢を強化して生産性を向上させることが可能になります。
リモートワークの導入に伴い、自社のデータとインフラストラクチャをリスクから保護するための対策に苦慮している企業のニーズに応える形で、新製品がリリースされました。最近発表された『Acronis Cyber Readiness Report（アクロニスによるサイバーレディネスレポート）』では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大が続く中、世界各国の3,400社とリモートワーカーを対象に調査を実施しています。本レポートでは、調査対象の企業の92%が、リモートワークを導入するにあたって、従業員向けのコラボレーションツール、プライバシー保護ソリューション、エンドポイント用サイバーセキュリティといった新しいテクノロジーを導入していると回答しています。
多数の異なるソリューションを使用して、企業ネットワークと新たなデバイスすべてにわたりデータの保護を管理する場合、膨大な費用と時間がかかり、管理が複雑になることが組織にとって課題になっています。また、統合が不十分であるため組織の防御体制にギャップが生じ、サイバー犯罪者によって悪用される可能性があります。
『Acronis Cyber Readiness Report（アクロニスによるサイバーレディネスレポート）』の調査結果から、リモートワーカーを標的としたハッカーによって、フィッシング攻撃、分散型サービス妨害（DDoS）攻撃、ビデオ会議に対する攻撃といった手口が頻繁に利用されている実態が明らかになっています。
● 従業員の間でZoom、Cisco Webex、Microsoft Teamsなどのアプリの普及が進む中、過去3か月間に39%の企業がビデオ会議に対する攻撃を経験しています。Ciscoによって最近発表されたWebexアプリの脆弱性が攻撃者によって悪用された場合、潜在的に価値のあるコンテンツが開封、閲覧、窃取されたり、コンテンツが損なわれたりする可能性があります。
● コロナ禍ではランサムウェアなどのマルウェア攻撃も増加傾向にあり、サイバー攻撃が日常的に発生していると回答した企業は31%に達しています。そのうち半数（50%）の企業が週に1回以上の頻度で標的となっており、7月にはGPSテクノロジーの大手メーカーがランサムウェア「WastedLocker」の攻撃を受けて1,000万ドルもの身代金を支払ったと言われています。アクロニスのサイバープロテクションオペレーションセンター（CPOC）によると、Acronis Cyber Protectが導入されていない顧客のエンドポイントの35%が、未解決のマルウェア攻撃の脅威にさらされています。
アクロニスのこれらの調査結果と外部による調査から、複雑さを軽減し、リモートワーク環境をサポートするセキュリティを強化するためのサイバープロテクションソリューションが組織にとって必要な理由が明らかになっています。このようなソリューションには、費用対効果に優れ、リモートワーカーの増減に対処できることが求められます。
現在のサイバー環境では最新のプロテクションが必須
アクロニスの創設者兼CEOのセルゲイ“SB”ベロウゾフ（Serguei “SB” Beloussov）は次のように述べています。「サイバー脅威の状況はこの数年間、特にこの半年間で劇的に変化しています。従来使用されてきたスタンドアロンのウイルス対策やバックアップソリューションでは、最新のサイバー脅威から保護することは不可能です。組織は、データ保護とサイバーセキュリティが統合された最新のソリューションを導入することで、セキュリティの強化を実現できるだけでなく、コストを削減して効率性を高めることが可能になります。Acronis Cyber Protect 15では管理が自動化および効率化されるため、企業はリスクの軽減、ダウンタイムの回避、ITチームの生産性向上をすべて同時に実現できます」
Acronis Cyber Protect 15では、ゼロデイ攻撃を阻止するAIベースのふるまい検知、URLフィルタリング、脆弱性評価、ビデオ会議の保護、パッチ管理の自動化といった、次世代サイバーセキュリティ機能とデータ保護が独自に統合されているため、他のどのソリューションよりも迅速なデータとシステムの復元を確保しながら、組織を最新のサイバー脅威から保護することが可能です。
● 本レポートの調査結果では、サイバーセキュリティソリューションを評価する際にURLフィルタリング機能について検討すると回答した企業はわずか2%であることを踏まえると、フィッシング攻撃がかつてないほどの勢いで頻発しているのも当然と言えるでしょう。URLフィルタリングが重視されていないため、リモートワーカーはフィッシングサイトの脅威にさらされています。Acronis CPOCによると、5月から7月の間に悪意のあるWebサイトをクリックしてしまったユーザーは約10%に上ります。
● 10%のユーザーがフィッシング攻撃につながる悪意のあるリンクをクリックする可能性がありますが、Acronis Cyber ProtectのURLフィルタリング機能ではこのようなサイトがブロックされるため、ユーザーとそのデバイス、および企業のデータが保護されます。
● ビデオ会議保護機能により、Zoom、Webex、Microsoft Teamsなどのアプリのエクスプロイトが阻止されます。実際に、Acronis Cyber Protectでは、Ciscoによってパッチが提供される以前から、Webexでのコード実行のエクスプロイトが阻止されていました。
● Acronis Cyber Protectのアンチマルウェアは、AV-TestやVirus Bulletinなどの第三者評価機関によるサイバーセキュリティテストで、マルウェア攻撃の検知率100%と誤検知ゼロを達成しています。
最新のサイバー攻撃発生率に基づくと、バックアップとサイバーセキュリティが独自に統合されたAcronis Cyber Protectにより、年間1億5,000万ドル相当の直接的な損失が防止される計算になります。
将来にわたり通用するプロテクション
Acronis Cyber Protectが提供する包括的なサイバープロテクションは、ポストコロナ社会においても引き続き欠かせないものになることは間違いありません。アクロニスが調査したリモートワーカーの88%が、感染拡大が収束した後も一定程度の自宅勤務が想定されると回答していることを踏まえると、これらの従業員を保護してサイバーセキュリティを確保するためには、Acronis Cyber Protect 15が独自に提供する統合と自動化が極めて重要だと言えるでしょう。
なお、本製品のリリースにあたり、SB C&S株式会社、ダイワボウ情報システム株式会社、株式会社ネットワールド（五十音順）より、エンドースメントを頂戴しております。
SB C&S株式会社 代表取締役社長 兼 CEO 溝口 泰雄様
SB C&S株式会社は、アクロニス・ジャパン株式会社の「Acronis Cyber Protect 15」の発表を心より歓迎いたします。
今回発表された「Acronis Cyber Protect 15」は、バックアップおよびディザスタリカバリ機能、
マルウェア対策、資産管理ツールなど、データ保護・データマネジメントに欠かすことのできないソリューションが一つに統合されているため、お客さまにとってより有益な製品になることを確信しております。
今後もSB C&S株式会社は、マルチディストリビューターとして、アクロニス・ジャパン株式会社との連携をより一層強化し、最適なソリューション販売を推進するとともに、お客さまにとって快適にご利用いただけるICT環境を提供してまいります。
ダイワボウ情報システム株式会社 専務取締役 販売推進本部長 小峰 伴之様
ダイワボウ情報システム株式会社は、アクロニス・ジャパン株式会社様の「Acronis Cyber Protect 15」の販売開始を心より歓迎致します。
国内市場では、在宅勤務やリモートワーク環境の普及が加速する中で、アクロニスの提唱するサイバープロテクションはお客様にとってこれまで以上に重要な課題となっております。
バックアップ、ディザスタリカバリ、マルウェア対策および管理ツールを1つの使いやすいソリューションに統合している「Acronis Cyber Protect 15」は、市場で高く評価されお客様に安心を届けられるものと確信しております。
当社の強みであります全国93の営業拠点と 19,000社の販売パートナー様を通じて販売活動を支援してまいります。
株式会社ネットワールド様 代表取締役社長 森田 晶一様
株式会社ネットワールドは、アクロニス・ジャパン株式会社様がこの度「Acronis Cyber Protect 15」を発表されたことを心より歓迎いたします。
Acronis Cyber Protect 15は、今までのソリューションとは全く異なり、サイバー保護の5つのベクトルすべてに対応しており、お客様は統合されたバックアップ、災害復旧、マルウェア対策、および管理ツールを一元管理可能となりますので、今後更に多くのユーザー様のデータ保護に利用される製品になると確信しております。
今後もネットワールドはアクロニス・ジャパン株式会社様と、またパートナー様と一丸となって多様化するお客様のご要望に迅速に、そして柔軟に対応してまいります。
アクロニスについて
アクロニスは、データ保護とサイバーセキュリティが一体となった統合型の自動サイバープロテクションにより、安全性、アクセス性、プライバシー、真正性、セキュリティ（SAPAS）に関連する現代のデジタル社会の課題を解決します。サービスプロバイダーとIT専門家の要求に応える柔軟なデプロイメントモデルと、次世代型の画期的なアンチウイルス、バックアップ、ディザスタリカバリ、エンドポイント保護管理ソリューションによって、データ、アプリケーション、システムに対して上質のサイバープロテクションを提供します。受賞歴のあるAIベースのアンチマルウェアテクノロジーとブロックチェーンベースのデータ認証テクノロジーにより、クラウドからハイブリッド、さらにはオンプレミスまで、あらゆる環境を予測可能かつ低いコストで保護します。
2003年にシンガポールで設立され、2008年にスイスで法人化されたアクロニスは、現在18か国の33の拠点で1,500人を超える従業員を抱えています。アクロニスのソリューションは、550万人以上のホームユーザーと50万社以上の企業の信頼を得ており、この企業にはFortune 1000選出企業のすべてと一流プロスポーツチームが含まれています。アクロニスの製品は150か国以上の5万社のパートナーおよびサービスプロバイダー経由で提供され、40以上の言語でご利用いただけます。
Acronis（R）は米国、およびその他の国におけるAcronis International GmbHの登録商標です。
ここに記載されるその他すべての製品名および登録／未登録商標は、識別のみを目的としており、その所有権は各社にあります。
サイバー攻撃の脅威に日々さらされて、保護の新たな課題に直面している実態が明らかに
※本リリースは2020年9月9日にスイスのシャフハウゼンで発表されたプレスリリースの抄訳です。
サイバープロテクションのグローバルリーダーであるアクロニスは、本日、バックアップ、ディザスタリカバリ、次世代マルウェア対策、サイバーセキュリティ、エンドポイント管理の各ツールを単一のソリューションに統合した、Acronis Cyber Protect 15をリリースしたことを発表しました。この独自の統合により、組織では、サイバーセキュリティの確保における複雑性が解消されるとともに、データの復元態勢を強化して生産性を向上させることが可能になります。
リモートワークの導入に伴い、自社のデータとインフラストラクチャをリスクから保護するための対策に苦慮している企業のニーズに応える形で、新製品がリリースされました。最近発表された『Acronis Cyber Readiness Report（アクロニスによるサイバーレディネスレポート）』では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大が続く中、世界各国の3,400社とリモートワーカーを対象に調査を実施しています。本レポートでは、調査対象の企業の92%が、リモートワークを導入するにあたって、従業員向けのコラボレーションツール、プライバシー保護ソリューション、エンドポイント用サイバーセキュリティといった新しいテクノロジーを導入していると回答しています。
多数の異なるソリューションを使用して、企業ネットワークと新たなデバイスすべてにわたりデータの保護を管理する場合、膨大な費用と時間がかかり、管理が複雑になることが組織にとって課題になっています。また、統合が不十分であるため組織の防御体制にギャップが生じ、サイバー犯罪者によって悪用される可能性があります。
『Acronis Cyber Readiness Report（アクロニスによるサイバーレディネスレポート）』の調査結果から、リモートワーカーを標的としたハッカーによって、フィッシング攻撃、分散型サービス妨害（DDoS）攻撃、ビデオ会議に対する攻撃といった手口が頻繁に利用されている実態が明らかになっています。
● 従業員の間でZoom、Cisco Webex、Microsoft Teamsなどのアプリの普及が進む中、過去3か月間に39%の企業がビデオ会議に対する攻撃を経験しています。Ciscoによって最近発表されたWebexアプリの脆弱性が攻撃者によって悪用された場合、潜在的に価値のあるコンテンツが開封、閲覧、窃取されたり、コンテンツが損なわれたりする可能性があります。
● コロナ禍ではランサムウェアなどのマルウェア攻撃も増加傾向にあり、サイバー攻撃が日常的に発生していると回答した企業は31%に達しています。そのうち半数（50%）の企業が週に1回以上の頻度で標的となっており、7月にはGPSテクノロジーの大手メーカーがランサムウェア「WastedLocker」の攻撃を受けて1,000万ドルもの身代金を支払ったと言われています。アクロニスのサイバープロテクションオペレーションセンター（CPOC）によると、Acronis Cyber Protectが導入されていない顧客のエンドポイントの35%が、未解決のマルウェア攻撃の脅威にさらされています。
アクロニスのこれらの調査結果と外部による調査から、複雑さを軽減し、リモートワーク環境をサポートするセキュリティを強化するためのサイバープロテクションソリューションが組織にとって必要な理由が明らかになっています。このようなソリューションには、費用対効果に優れ、リモートワーカーの増減に対処できることが求められます。
現在のサイバー環境では最新のプロテクションが必須
アクロニスの創設者兼CEOのセルゲイ“SB”ベロウゾフ（Serguei “SB” Beloussov）は次のように述べています。「サイバー脅威の状況はこの数年間、特にこの半年間で劇的に変化しています。従来使用されてきたスタンドアロンのウイルス対策やバックアップソリューションでは、最新のサイバー脅威から保護することは不可能です。組織は、データ保護とサイバーセキュリティが統合された最新のソリューションを導入することで、セキュリティの強化を実現できるだけでなく、コストを削減して効率性を高めることが可能になります。Acronis Cyber Protect 15では管理が自動化および効率化されるため、企業はリスクの軽減、ダウンタイムの回避、ITチームの生産性向上をすべて同時に実現できます」
Acronis Cyber Protect 15では、ゼロデイ攻撃を阻止するAIベースのふるまい検知、URLフィルタリング、脆弱性評価、ビデオ会議の保護、パッチ管理の自動化といった、次世代サイバーセキュリティ機能とデータ保護が独自に統合されているため、他のどのソリューションよりも迅速なデータとシステムの復元を確保しながら、組織を最新のサイバー脅威から保護することが可能です。
● 本レポートの調査結果では、サイバーセキュリティソリューションを評価する際にURLフィルタリング機能について検討すると回答した企業はわずか2%であることを踏まえると、フィッシング攻撃がかつてないほどの勢いで頻発しているのも当然と言えるでしょう。URLフィルタリングが重視されていないため、リモートワーカーはフィッシングサイトの脅威にさらされています。Acronis CPOCによると、5月から7月の間に悪意のあるWebサイトをクリックしてしまったユーザーは約10%に上ります。
● 10%のユーザーがフィッシング攻撃につながる悪意のあるリンクをクリックする可能性がありますが、Acronis Cyber ProtectのURLフィルタリング機能ではこのようなサイトがブロックされるため、ユーザーとそのデバイス、および企業のデータが保護されます。
● ビデオ会議保護機能により、Zoom、Webex、Microsoft Teamsなどのアプリのエクスプロイトが阻止されます。実際に、Acronis Cyber Protectでは、Ciscoによってパッチが提供される以前から、Webexでのコード実行のエクスプロイトが阻止されていました。
● Acronis Cyber Protectのアンチマルウェアは、AV-TestやVirus Bulletinなどの第三者評価機関によるサイバーセキュリティテストで、マルウェア攻撃の検知率100%と誤検知ゼロを達成しています。
最新のサイバー攻撃発生率に基づくと、バックアップとサイバーセキュリティが独自に統合されたAcronis Cyber Protectにより、年間1億5,000万ドル相当の直接的な損失が防止される計算になります。
将来にわたり通用するプロテクション
Acronis Cyber Protectが提供する包括的なサイバープロテクションは、ポストコロナ社会においても引き続き欠かせないものになることは間違いありません。アクロニスが調査したリモートワーカーの88%が、感染拡大が収束した後も一定程度の自宅勤務が想定されると回答していることを踏まえると、これらの従業員を保護してサイバーセキュリティを確保するためには、Acronis Cyber Protect 15が独自に提供する統合と自動化が極めて重要だと言えるでしょう。
なお、本製品のリリースにあたり、SB C&S株式会社、ダイワボウ情報システム株式会社、株式会社ネットワールド（五十音順）より、エンドースメントを頂戴しております。
SB C&S株式会社 代表取締役社長 兼 CEO 溝口 泰雄様
SB C&S株式会社は、アクロニス・ジャパン株式会社の「Acronis Cyber Protect 15」の発表を心より歓迎いたします。
今回発表された「Acronis Cyber Protect 15」は、バックアップおよびディザスタリカバリ機能、
マルウェア対策、資産管理ツールなど、データ保護・データマネジメントに欠かすことのできないソリューションが一つに統合されているため、お客さまにとってより有益な製品になることを確信しております。
今後もSB C&S株式会社は、マルチディストリビューターとして、アクロニス・ジャパン株式会社との連携をより一層強化し、最適なソリューション販売を推進するとともに、お客さまにとって快適にご利用いただけるICT環境を提供してまいります。
ダイワボウ情報システム株式会社 専務取締役 販売推進本部長 小峰 伴之様
ダイワボウ情報システム株式会社は、アクロニス・ジャパン株式会社様の「Acronis Cyber Protect 15」の販売開始を心より歓迎致します。
国内市場では、在宅勤務やリモートワーク環境の普及が加速する中で、アクロニスの提唱するサイバープロテクションはお客様にとってこれまで以上に重要な課題となっております。
バックアップ、ディザスタリカバリ、マルウェア対策および管理ツールを1つの使いやすいソリューションに統合している「Acronis Cyber Protect 15」は、市場で高く評価されお客様に安心を届けられるものと確信しております。
当社の強みであります全国93の営業拠点と 19,000社の販売パートナー様を通じて販売活動を支援してまいります。
株式会社ネットワールド様 代表取締役社長 森田 晶一様
株式会社ネットワールドは、アクロニス・ジャパン株式会社様がこの度「Acronis Cyber Protect 15」を発表されたことを心より歓迎いたします。
Acronis Cyber Protect 15は、今までのソリューションとは全く異なり、サイバー保護の5つのベクトルすべてに対応しており、お客様は統合されたバックアップ、災害復旧、マルウェア対策、および管理ツールを一元管理可能となりますので、今後更に多くのユーザー様のデータ保護に利用される製品になると確信しております。
今後もネットワールドはアクロニス・ジャパン株式会社様と、またパートナー様と一丸となって多様化するお客様のご要望に迅速に、そして柔軟に対応してまいります。
アクロニスについて
アクロニスは、データ保護とサイバーセキュリティが一体となった統合型の自動サイバープロテクションにより、安全性、アクセス性、プライバシー、真正性、セキュリティ（SAPAS）に関連する現代のデジタル社会の課題を解決します。サービスプロバイダーとIT専門家の要求に応える柔軟なデプロイメントモデルと、次世代型の画期的なアンチウイルス、バックアップ、ディザスタリカバリ、エンドポイント保護管理ソリューションによって、データ、アプリケーション、システムに対して上質のサイバープロテクションを提供します。受賞歴のあるAIベースのアンチマルウェアテクノロジーとブロックチェーンベースのデータ認証テクノロジーにより、クラウドからハイブリッド、さらにはオンプレミスまで、あらゆる環境を予測可能かつ低いコストで保護します。
2003年にシンガポールで設立され、2008年にスイスで法人化されたアクロニスは、現在18か国の33の拠点で1,500人を超える従業員を抱えています。アクロニスのソリューションは、550万人以上のホームユーザーと50万社以上の企業の信頼を得ており、この企業にはFortune 1000選出企業のすべてと一流プロスポーツチームが含まれています。アクロニスの製品は150か国以上の5万社のパートナーおよびサービスプロバイダー経由で提供され、40以上の言語でご利用いただけます。
Acronis（R）は米国、およびその他の国におけるAcronis International GmbHの登録商標です。
ここに記載されるその他すべての製品名および登録／未登録商標は、識別のみを目的としており、その所有権は各社にあります。
