DX（デジタル・トランスフォーメーション）手法で、企業人財のDX情報感度、イノベーティブ度、ビジネスコンピテンシー等の先進の客観アセスメントを独自開発し、組織人財分析コンサルで、累計1４00社、４00万人以上の人財分析実績をもつ、株式会社ネクストエデュケーションシンク（略称：ＮＥＴ）（本社：東京都文京区、代表取締役：斉藤実）は、「企業のDXビジネス変革を実現する 社員のリスキリングの実践」オンラインセミナーを、2022年9月14日に開催します。
主催：株式会社ネクストエデュケーションシンク／後援：日本イノベーション融合学会
セミナーでは、住友生命保険の理事・デジタルオフィサーである、岸和良氏にご登壇いただき、DX人材に欠かせない「データリテラシ」「デジタルリテラシ」「ビジネスリテラシ」とは何か、また行動変容をどう仕掛けていったのか、リアルなデジタル変革事例をご紹介予定です。
また、経済産業省発表の【DXリテラシー標準】の目的とも合致する、実践ノウハウを惜しみなく披露いただきます。また10月実施の「日本イノベーション融合学会」主催の第3回「DXビジネス検定（TM）」の企業での活用方法についても解説します。
主催：株式会社ネクストエデュケーションシンク／後援：日本イノベーション融合学会
セミナーでは、住友生命保険の理事・デジタルオフィサーである、岸和良氏にご登壇いただき、DX人材に欠かせない「データリテラシ」「デジタルリテラシ」「ビジネスリテラシ」とは何か、また行動変容をどう仕掛けていったのか、リアルなデジタル変革事例をご紹介予定です。
また、経済産業省発表の【DXリテラシー標準】の目的とも合致する、実践ノウハウを惜しみなく披露いただきます。また10月実施の「日本イノベーション融合学会」主催の第3回「DXビジネス検定（TM）」の企業での活用方法についても解説します。
「DX」という言葉を目にしない日がない昨今、貴社ではDXに対する意識、知識は社内に浸透しているでしょうか。 IT企業や、DX専門の部署、情報システム部門だけが学ぶもの、という暗黙の了解はありませんか？
「DX検定（TM）」シリーズを主催する、日本イノベーション融合学会では、所属部門や、役職、年齢問わず、全ての企業、社会人の方に「DX」と「ビジネス」の関わりや、デジタル活用ビジネスでの価値創造の方法を理解し、世界や国内の先進のビジネスモデルやDXの成功事例を多数理解して欲しいと考えています。
そもそも、DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、「データとデジタル技術」や サブスクリプション、シェアリング、クラウドファンディング、顧客ロイヤリティプログラムなどの「ビジネスの仕掛け」を活用したデジタルビジネス変革のことです。経営層だけが「DX」に関わるわけではなく、すべての企業・組織人の業務に関連してくる内容です。
では、「DX人材」はどう育成すればよいのでしょうか。そのひとつの近道が「リスキリング」であるといえます。
リスキリングとは、経済産業省では「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」と定義されています。
そしてDX人材へと「リスキリング」していくうえで、重要なのが、本セミナーのキーワード、
「行動変容」 × 「ビジネス知識」 です。
今回は、我が国の代表的なDXビジネスモデルである「住友生命Vitalityプロジェクト」にてDXビジネスを価値創造・推進している同社の理事・デジタルオフィサーの岸和良氏から、DX人材に欠かせない「データリテラシ」「デジタルリテラシ」「ビジネスリテラシ」とは何か、また行動変容をどう仕掛けていったのか、リアルなデジタル変革事例をもとに、実践的なノウハウをお話し頂きます。
【セミナー概要】
●セミナータイトル
「企業のDXビジネス変革を実現する 社員のリスキリングの実践ノウハウ」
●対象：大手・中堅企業の経営層、経営企画部門、各事業部長、DX推進部門の責任者、人事部・人材開発部の責任者、IT企業の人事部・人材開発部の責任者の皆様
●日時：2022年9月14日（水） 16:00～17:30
●参加方法：インターネットに接続できるPC・スマートフォンからご視聴ください。
※Zoomを使用したオンラインセミナー方式となります。
●参加料：無料
●定員：100名様
●申込方法：以下URLよりお申込みいただけます。
⇒ https://www.nextet.net/topics/s20220914.html
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主催： 株式会社ネクストエデュケーションシンク
後援：一般社団法人 日本イノベーション融合学会
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【プログラム（予定）】
１. 「DX人材に必要な「ビジネススキル」のリスキリング
～ 行動変容 × ビジネス知識 ～」
岸 和良氏
住友生命保険相互会社 理事 デジタルオフィサー
２「ＤＸビジネススキルをオンラインで学ぶ：
10月開催「ＤＸビジネス検定（TM）」＆「DX Study Biz（TM）」の活用
～DXビジネス変革に必要な、ビジネス実行力・価値創造力、イノベーション力の可視化と育成とは～ 」
斉藤 実
一般社団法人 日本イノベーション融合学会 顧問
株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役
３．講師への質疑応答
【講師紹介】
・岸 和良 氏
住友生命保険相互会社 理事 デジタルオフィサー
生命保険基幹システムの開発・保守、システム企画、システム統合プロジェクト、生命保険の代理店新規拡大やシステム標準化などを担当後、DX型健康増進型保険Vitalityの開発責任者を担当。現在はデジタルオフィサーとして、デジタル戦略の立案・社内人材教育・対外のイノベーティブ人材育成活動などを行っている。
・斉藤 実
一般社団法人 日本イノベーション融合学会 顧問
株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役
哲学教育系雑誌編集長を経て、アスキー入社。PC技術マニュアル編集長、教育メディア編集長を経て、科学的な人財育成・DX手法の人財アセスメント開発会社のネクストエデュケーションシンクを起業し、代表取締役。
「本郷人間塾（TM）」理事長。一般社団法人 日本イノベーション融合学会顧問。ITSS認定コンサルタント/能力診断開発コンサルタント/人財育成コンサルタント/認定診断分析マスターアセッサー
★ネクストエデュケーションシンクのアセスメント事業の特長と実績について
株式会社ネクストエデュケーションシンクでは、現代の医療が個人毎に事前に採血やＣＴ検査などを実施してデジタルで科学的に症状把握した上で、個々の診断と処方を正確に行うのと同様に、企業を成長させる上で、いま最も重要な「人財育成」分野においても高精度のクラウド型アセスメントを活用することで、これまで難しかった個人ごとのスキルやコンピテンシー（成果を上げる行動特性）をデジタルで客観的に定量的に可視化して、一人ひとり異なる能力の伸ばし方があることに着目し、科学的な教育・研修を行う独自の効果的なDX活用のアセスメントによる人財分析・育成手法を開発。この10年間で大手・中堅企業など累計1400社400万人以上の診断・分析を実施。これらの統計データ・ビッグデータ・ＡＩ等を活用した、スピーディかつ科学的な採用、適材適所配属、評価、育成、リーダー・マネージャの「人間力」やコンピテンシー養成研修、組織人財分析、タレントマネジメントシステムとの連携、DX人財・イノベーティブ人財の発掘・研修・組織開発コンサルなどで、経営視点からの総合的な企業人財支援で実績を上げてまいりました。
■会社概要
名称 ： 株式会社ネクストエデュケーションシンク
代表取締役： 斉藤 実
所在地 ： 東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F
設立 ： 1999年10月25日
事業内容 ： 人財アセスメント、組織分析、人財コンサルティング事業、
教育・研修事業、人財育成関連システム開発事業、他
資本金 ： 3,000万円
加入団体 ：一般社団法人
日本イノベーション融合学会（IFSJ）、
一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）、
一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ）、
日本テスト学会、東京商工会議所、一般社団法人iCD協会（iCDA）
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク Webページ
https://www.nextet.net/
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク Facebookページ
https://www.facebook.com/nexteducationthink
「DX検定（TM）」シリーズを主催する、日本イノベーション融合学会では、所属部門や、役職、年齢問わず、全ての企業、社会人の方に「DX」と「ビジネス」の関わりや、デジタル活用ビジネスでの価値創造の方法を理解し、世界や国内の先進のビジネスモデルやDXの成功事例を多数理解して欲しいと考えています。
そもそも、DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、「データとデジタル技術」や サブスクリプション、シェアリング、クラウドファンディング、顧客ロイヤリティプログラムなどの「ビジネスの仕掛け」を活用したデジタルビジネス変革のことです。経営層だけが「DX」に関わるわけではなく、すべての企業・組織人の業務に関連してくる内容です。
では、「DX人材」はどう育成すればよいのでしょうか。そのひとつの近道が「リスキリング」であるといえます。
リスキリングとは、経済産業省では「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」と定義されています。
そしてDX人材へと「リスキリング」していくうえで、重要なのが、本セミナーのキーワード、
「行動変容」 × 「ビジネス知識」 です。
今回は、我が国の代表的なDXビジネスモデルである「住友生命Vitalityプロジェクト」にてDXビジネスを価値創造・推進している同社の理事・デジタルオフィサーの岸和良氏から、DX人材に欠かせない「データリテラシ」「デジタルリテラシ」「ビジネスリテラシ」とは何か、また行動変容をどう仕掛けていったのか、リアルなデジタル変革事例をもとに、実践的なノウハウをお話し頂きます。
【セミナー概要】
●セミナータイトル
「企業のDXビジネス変革を実現する 社員のリスキリングの実践ノウハウ」
●対象：大手・中堅企業の経営層、経営企画部門、各事業部長、DX推進部門の責任者、人事部・人材開発部の責任者、IT企業の人事部・人材開発部の責任者の皆様
●日時：2022年9月14日（水） 16:00～17:30
●参加方法：インターネットに接続できるPC・スマートフォンからご視聴ください。
※Zoomを使用したオンラインセミナー方式となります。
●参加料：無料
●定員：100名様
●申込方法：以下URLよりお申込みいただけます。
⇒ https://www.nextet.net/topics/s20220914.html
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主催： 株式会社ネクストエデュケーションシンク
後援：一般社団法人 日本イノベーション融合学会
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【プログラム（予定）】
１. 「DX人材に必要な「ビジネススキル」のリスキリング
～ 行動変容 × ビジネス知識 ～」
岸 和良氏
住友生命保険相互会社 理事 デジタルオフィサー
２「ＤＸビジネススキルをオンラインで学ぶ：
10月開催「ＤＸビジネス検定（TM）」＆「DX Study Biz（TM）」の活用
～DXビジネス変革に必要な、ビジネス実行力・価値創造力、イノベーション力の可視化と育成とは～ 」
斉藤 実
一般社団法人 日本イノベーション融合学会 顧問
株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役
３．講師への質疑応答
【講師紹介】
・岸 和良 氏
住友生命保険相互会社 理事 デジタルオフィサー
生命保険基幹システムの開発・保守、システム企画、システム統合プロジェクト、生命保険の代理店新規拡大やシステム標準化などを担当後、DX型健康増進型保険Vitalityの開発責任者を担当。現在はデジタルオフィサーとして、デジタル戦略の立案・社内人材教育・対外のイノベーティブ人材育成活動などを行っている。
・斉藤 実
一般社団法人 日本イノベーション融合学会 顧問
株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役
哲学教育系雑誌編集長を経て、アスキー入社。PC技術マニュアル編集長、教育メディア編集長を経て、科学的な人財育成・DX手法の人財アセスメント開発会社のネクストエデュケーションシンクを起業し、代表取締役。
「本郷人間塾（TM）」理事長。一般社団法人 日本イノベーション融合学会顧問。ITSS認定コンサルタント/能力診断開発コンサルタント/人財育成コンサルタント/認定診断分析マスターアセッサー
★ネクストエデュケーションシンクのアセスメント事業の特長と実績について
株式会社ネクストエデュケーションシンクでは、現代の医療が個人毎に事前に採血やＣＴ検査などを実施してデジタルで科学的に症状把握した上で、個々の診断と処方を正確に行うのと同様に、企業を成長させる上で、いま最も重要な「人財育成」分野においても高精度のクラウド型アセスメントを活用することで、これまで難しかった個人ごとのスキルやコンピテンシー（成果を上げる行動特性）をデジタルで客観的に定量的に可視化して、一人ひとり異なる能力の伸ばし方があることに着目し、科学的な教育・研修を行う独自の効果的なDX活用のアセスメントによる人財分析・育成手法を開発。この10年間で大手・中堅企業など累計1400社400万人以上の診断・分析を実施。これらの統計データ・ビッグデータ・ＡＩ等を活用した、スピーディかつ科学的な採用、適材適所配属、評価、育成、リーダー・マネージャの「人間力」やコンピテンシー養成研修、組織人財分析、タレントマネジメントシステムとの連携、DX人財・イノベーティブ人財の発掘・研修・組織開発コンサルなどで、経営視点からの総合的な企業人財支援で実績を上げてまいりました。
■会社概要
名称 ： 株式会社ネクストエデュケーションシンク
代表取締役： 斉藤 実
所在地 ： 東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F
設立 ： 1999年10月25日
事業内容 ： 人財アセスメント、組織分析、人財コンサルティング事業、
教育・研修事業、人財育成関連システム開発事業、他
資本金 ： 3,000万円
加入団体 ：一般社団法人
日本イノベーション融合学会（IFSJ）、
一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）、
一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ）、
日本テスト学会、東京商工会議所、一般社団法人iCD協会（iCDA）
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク Webページ
https://www.nextet.net/
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク Facebookページ
https://www.facebook.com/nexteducationthink
