2022年11月16日 11:00

【矢野経済研究所プレスリリース】臨床検査薬・機器事業に関する調査を実施(2022年)~2021年度の国内主要企業の臨床検査薬・機器事業規模は前年度比14.1%増の1兆2,378億円~

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株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業35社の事業規模調査を実施し、関連市場、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

1.市場概況

2021年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模(臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要35社の事業者売上高ベース)を前年度比14.1%増の1兆2,378億円と推計した。
当該事業を国内向けと海外向け別にみると、国内向け事業は前年度比15.6%増の6,427億円、海外向け事業は同12.5%増の5,951億円であった。一般的な臨床検査薬・機器の販売が前年度から復調してきたのに加え、新型コロナウイルスのPCR検査、抗原検査の需要が大幅に拡大し、関連する臨床検査薬・機器企業の売上増加が顕著となった。
2.注目トピック~新型コロナウイルス関連検査薬・機器市場が拡大

新型コロナウイルスの検出方法に関しては、遺伝子検査(主にPCR法)と抗原検査に大別される。さらに抗原検査は迅速抗原検査キット(定性)と抗原定量検査に分類される。日本国内においては、2020年の中頃から新型コロナウイルスPCR検査、抗原定性検査、抗原定量検査の検査薬・機器などの供給が本格化し、医療機関、民間検査センターなどで広く検査が行われるようになった。

主要参入企業の売上状況などから判断し、2021年度の新型コロナウイルス関連の遺伝子検査および抗原検査薬・機器の国内市場規模は1,800億円以上になったと推計する。2022年度上期についても、新型コロナウイルス感染者数はオミクロン株出現に伴い増加し、あわせて検査需要も拡大した。臨床検査薬・機器業界では2022年度も前年度に続き、新型コロナウイルス関連検査の特需が継続している。

3.将来展望

2022年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模(臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要35社の事業者売上高ベース)は、国内向けが前年度比8.0%増、海外向けは同12.4%増、あわせて同10.1%増の1兆3,630億円になるものと予測する。

新型コロナウイルスの検査では、2022年から迅速抗原検査キットを活用する場面が増えている。医療機関における発熱患者に対しての検査のみならず、セルフチェックとしての検査利用も進展しており、新型コロナウイルス迅速抗原検査キットの増加が臨床検査薬・機器の全体市場を押しあげると考える。
また、2022年度は為替レートが円安に傾いており、海外向けに臨床検査薬・機器を販売する企業の売上が大幅に伸長することも想定される。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3134

調査要綱
1.調査期間: 2022年8月~10月
2.調査対象: 国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業35社(日本企業および海外企業日本法人)
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、電話・eメールによるヒアリング調査
4.発刊日:2022年10月31日

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株式会社矢野経済研究所
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会社概要

商号
株式会社矢野経済研究所(カブシキガイシャヤノケイザイケンキュウジョ)
代表者
水越 孝(ミズコシ タカシ)
所在地
〒164-8620
東京都中野区本町2-46-2 中野坂上セントラルビル
TEL
03-5371-6900
業種
コンサルティング・シンクタンク
上場先
未上場
会社HP
https://www.yano.co.jp/

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