創立20周年を迎えたオンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長 瀬川 丈）は、投資活動の状況についてアンケートを実施しました。
また、そのうち株式投資に着目し、現在の損益状況や、取引時の主な情報源についての調査も行いました。
■2022年の調査結果概要
○預貯金を含む投資活動に取り組む人は全体の67.4%
全国の20代～70代の男女2000名に対するアンケート調査において、預貯金を含む投資活動に何らか取り組んでいる人の割合は67.4%だった。また、年代別で見ると年代が上がるにしたがって投資活動に取り組む人の割合が増える傾向にあった。
○投資活動に取り組む人の36.3%が日本株（個別株）の投資に取り組んでいる
預貯金を含む投資活動に何らか取り組んでいる人1348名のうち、「預貯金」は1165人（86.4%）の人が行っており最多となった。次いで多かったのは、「日本株（個別株）」で489名（36.3%）。「外貨預金」や「不動産」、「個人年金保険」など、数ある投資商品の中で株式投資の人気が依然として高いことが分かる結果となった。なお、昨今話題となることの多い「暗号資産（仮想通貨）」については、75名（5.6%）の回答となった。
○株式投資に取り組む人の67.1%が現在は含み益が出ている状況
全国の株式投資に取り組む20代～70代の男女550名に行ったアンケート調査では、現在の保有銘柄の合計損益について「合計で含み益が出ている」と回答したのは369名（67.1%）。「合計で含み損が出ている」と回答した181名（32.9%）を大幅に上回った。経験年数別の結果では、3年程度の経験があると、株式投資で有利になるという結果となった。
○株式投資の取引の参考にしているものは、インターネットの活用が最多
株式投資において主に取引の参考としているものは「インターネットの無料の情報サイト」が122名（22.2％）と最多。「証券会社のホームページの情報」「インターネットの掲示板やSNSの口コミ」と合わせると、238名（43.3%）となった。
【 調査結果 】
１． 投資種類の調査
（ア） 現状の投資活動の有無
投資活動の取り組み状況については、何らかの投資活動（預貯金を含む）を行っているという回答が67.4%となった。年代別で見ると、投資活動を行っている割合は、20代では51.5%に対し、70代では76.1%まで上昇。年代が上がるにつれて高くなる傾向が見られた。
また、そのうち株式投資に着目し、現在の損益状況や、取引時の主な情報源についての調査も行いました。
■2022年の調査結果概要
○預貯金を含む投資活動に取り組む人は全体の67.4%
全国の20代～70代の男女2000名に対するアンケート調査において、預貯金を含む投資活動に何らか取り組んでいる人の割合は67.4%だった。また、年代別で見ると年代が上がるにしたがって投資活動に取り組む人の割合が増える傾向にあった。
○投資活動に取り組む人の36.3%が日本株（個別株）の投資に取り組んでいる
預貯金を含む投資活動に何らか取り組んでいる人1348名のうち、「預貯金」は1165人（86.4%）の人が行っており最多となった。次いで多かったのは、「日本株（個別株）」で489名（36.3%）。「外貨預金」や「不動産」、「個人年金保険」など、数ある投資商品の中で株式投資の人気が依然として高いことが分かる結果となった。なお、昨今話題となることの多い「暗号資産（仮想通貨）」については、75名（5.6%）の回答となった。
○株式投資に取り組む人の67.1%が現在は含み益が出ている状況
全国の株式投資に取り組む20代～70代の男女550名に行ったアンケート調査では、現在の保有銘柄の合計損益について「合計で含み益が出ている」と回答したのは369名（67.1%）。「合計で含み損が出ている」と回答した181名（32.9%）を大幅に上回った。経験年数別の結果では、3年程度の経験があると、株式投資で有利になるという結果となった。
○株式投資の取引の参考にしているものは、インターネットの活用が最多
株式投資において主に取引の参考としているものは「インターネットの無料の情報サイト」が122名（22.2％）と最多。「証券会社のホームページの情報」「インターネットの掲示板やSNSの口コミ」と合わせると、238名（43.3%）となった。
【 調査結果 】
１． 投資種類の調査
（ア） 現状の投資活動の有無
投資活動の取り組み状況については、何らかの投資活動（預貯金を含む）を行っているという回答が67.4%となった。年代別で見ると、投資活動を行っている割合は、20代では51.5%に対し、70代では76.1%まで上昇。年代が上がるにつれて高くなる傾向が見られた。
（イ） 取り組んでいる投資の種類
投資活動を行っている1348名に対し、取り組んでいる投資の種類について調査を行った。回答は複数選択可能とした。その結果、86.4%の人が「預貯金（日本円）」に取り組んでいると回答。続いて、「日本株（個別株）」が36.3%、「投資信託」が26.1%、「個人年金保険」が15.1%という結果になった。
また、昨今、話題となることの多い「暗号通貨（仮想通貨）」は5.6%となった。
投資活動を行っている1348名に対し、取り組んでいる投資の種類について調査を行った。回答は複数選択可能とした。その結果、86.4%の人が「預貯金（日本円）」に取り組んでいると回答。続いて、「日本株（個別株）」が36.3%、「投資信託」が26.1%、「個人年金保険」が15.1%という結果になった。
また、昨今、話題となることの多い「暗号通貨（仮想通貨）」は5.6%となった。
２． 株式投資の現状調査
（ア） 株式投資の現状の損益状況
株式投資を行っている550名に対して、現在の保有銘柄の合計損益について調査をした。その結果、「合計で含み益が出ている」という回答が67.1%となった。経験年数別で見ると、3年未満と3年以上とで10%以上の開きがあるため、3年程度の経験があると有利だと考えられる。
（ア） 株式投資の現状の損益状況
株式投資を行っている550名に対して、現在の保有銘柄の合計損益について調査をした。その結果、「合計で含み益が出ている」という回答が67.1%となった。経験年数別で見ると、3年未満と3年以上とで10%以上の開きがあるため、3年程度の経験があると有利だと考えられる。
（イ） 主に取引の参考としているもの
株式投資の取引に、主に参考としているものについて調査を行った。回答は複数回答不可とした。その結果、122名（22.4%）の人が「インターネットの無料の情報サイト（証券会社のHPを除く）」と回答をして最多となった。
「証券会社のホームページの情報」の76名（13.8%）、「インターネットの掲示板やSNSの口コミ」の40名（7.3%）と合計すると、550名の内238名（43.3％）の人が主に参考にしているものはインターネットの情報という結果になった。
株式投資の取引に、主に参考としているものについて調査を行った。回答は複数回答不可とした。その結果、122名（22.4%）の人が「インターネットの無料の情報サイト（証券会社のHPを除く）」と回答をして最多となった。
「証券会社のホームページの情報」の76名（13.8%）、「インターネットの掲示板やSNSの口コミ」の40名（7.3%）と合計すると、550名の内238名（43.3％）の人が主に参考にしているものはインターネットの情報という結果になった。
【 調査概要１ 】
１． 調査内容：投資種類の調査
２． 調査方法：インターネット調査
３． 調査対象：全国20代～70代の男女2,000名
４． 調査日 ：2022年10月28日（公開日：2022年12月5日）
【 調査概要２ 】
１． 調査内容：株式投資の現状調査
２． 調査方法：インターネット調査
３． 調査対象：株式投資に取り組む全国20代～70代の男女550名
４． 調査日 ：2022年11月3日（公開日：2022年12月5日）
■株の学校ドットコムについて https://www.kabunogakkou.com
「株の学校ドットコム」は、2005年設立のオンライン株式スクールです。現役の個人投資家・トレーダーの講師による、あくまで本質にこだわった講義が、15年以上にわたり多くの支持をいただいています。受講者数は85万人を超え（2022年10月現在）、同種のサービスとして最大級の規模を誇っています。また、2015年に発刊した書籍『株の学校』も、いつの時代でも色あせることのない株の本質を説いた内容が評価され、増刷を重ねて株本としては異例のシリーズ累計30万部を突破しました。運営を行う株式会社トレジャープロモートはＳＢＩ証券を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者（関東財務局長（金仲）第581号）です。
■トレジャープロモートについて
「最高の知恵を、最高の方法で、最高の人々に。」
トレジャープロモートは、株式投資や企業経営など、個人や会社の経済状況に大きな影響を与えるトピックについて、世界最高レベルの研究と実践をなし、その成果を広く日本社会に還元することを使命として、2002年の夏、その母体となるグループが発足しました。
資金を長期的に増加させていく投資技術について、日本の教育は十分なものとは言えません。ましてや個人向けの投資教育にいたっては、まったくなされていないと言っても過言ではありません。初歩的な知識もないために、安易な投資で失敗するだけでなく、手数料の高いファンドを売りつけられて損をしたり、誰かの無責任なアドバイスの言いなりになって大切なお金を失ってしまう人が後を絶たないのは憂慮すべき事態です。
「貯蓄から投資へ」を掲げる政府の推奨もあり、初心者が株に取り組むハードルは年々下がっていますが、まずは無責任な誰かのアドバイスに騙されることのないよう、本質的な知恵を学ぶことが重要と言えます。その上で、株式投資・トレードで単に資産を増やすことを目的とするのではなく、その先にある個々人の幸福と、より良い社会を実現する真の教育が日本には必要です。
そのため、トレジャープロモートでは投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。
今後もトレジャープロモートは、向上心に溢れる多くの方の学習・実践を全力でサポートし、大きな飛躍を遂げていただくための支援を惜しまず続けてまいります。
【会社概要】
社名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2新丸の内センタービル21階
神宮前オフィス：東京都渋谷区神宮前1-10-34
沖縄サテライトオフィス：沖縄県那覇市おもろまち
代表取締役：代表取締役社長 瀬川 丈
設立：2005年12月26日
電話番号：03-3216-7354（代）
資本金：5,000,000円
従業員数：23名（業務委託含む）
事業内容：投資教育事業／コンテンツ制作・配信／メディア運営／金融商品仲介業／コンサルティング事業／マーケティングシステム開発／CRSサポート／セミナー・教材開発
HP：https://www.tpromote.com
＜報道関係者お問い合わせ先＞
トレジャープロモート 広報事務局
担当：柴山（携帯070-1389-0172）
メール：pr@netamoto.co.jp
TEL：03-5411-0066 Fax：03-3401-7788
