2015年07月13日 18:00

マーケティングリサーチ会社の（株）総合企画センター大阪、ケミカルメーカーのライフサイエンス事業について調査結果を発表

2014年度のケミカルメーカー16社のライフサイエンス事業総売上は、前年度比3.1％増の2兆4,125億円となった。最近のライフサイエンス事業の動きとしては、新サービスの開始や買収、新製品の販売等の動きが見られる。当資料では今後のライフサイエンス事業の戦略立案を目的に、ケミカルメーカー16社の医薬品、医薬品原薬・中間体、医療機器、医療材料領域等を対象に調査・分析している。

概要
◆2014年度におけるケミカルメーカー16社のライフサイエンス事業総売上は、前年度比3.1％増の2兆4,125億円となった。1社当たりは、約1,500億円の売上となる。増加の背景としては、高齢化の進展による医療関連分野の需要の高まりが考えられる。その中で、医薬品、医薬品原薬・中間体、医療機器、医療材料等を主力領域として各社戦略を立てている。

◆最近のライフサイエンス事業の動きとしては、新サービスの開始や買収、新製品の販売等の動きが見られる。旭化成では、着用型自動除細動器のサービスを開始しており、三井化学については、米国のオーラル医療機器メーカーを買収している。また、カネカは、カテーテル関連製品を新発売し、カテーテル分野での事業拡大を進めている。

◆2015年度についても、医療関連企業の買収や新製品の発売等をすることで、ライフサイエンス事業総売上は増加推移する見込み。具体的な動きとしては、富士フイルムが米国の再生医療関連企業を買収し、再生医療分野での事業拡大を推進。また、コニカミノルタが超音波画像診断装置、住友化学がパーキンソン病治療剤等をそれぞれ発売している。

◆本調査レポートではケミカルメーカー16社のライフサイエンス事業（医薬品、医薬品原薬・中間体、医療機器、医療材料等）を対象に調査・分析を行っている。さらに、同事業への参入状況、展開動向等も記載している。

【調査対象】
ライフサイエンス事業（医薬品、医薬品原薬・中間体、医療機器、医療材料等）

TPC市場調査レポート
「2015年　ケミカルメーカーのライフサイエンス事業戦略調査」
―成長事業であるライフサイエンス事業への進出と拡大―
詳細はこちら＞＞http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr410150241
資料体裁：A4判104頁
発刊日：2015年7月10日
頒　　　価：87,000円（税抜）

【会社概要】
■会社名　　株式会社総合企画センター大阪
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