今回、クローン病の治療の実態を探るべく、医療機関を受診・服薬している161人を対象にアンケート調査を実施。その結果、治療薬としては、活動期・寛解期ともに「5-ASA製剤」が最も使用されていることがわかった。次いで、「生物学的製剤」が使用経験率6～7割で続いた。当調査では、活動期・寛解期に使用している薬剤の種類・ブランド、生物学的製剤/バイオ後続品の使用状況や治療満足度等を分析している。

2017年度の酒類市場（数量ベース）は、低アルコール飲料、ワイン、ウイスキー、梅酒が前年を上回った。特に低アルコール飲料とウイスキーは2年連続で拡大した。一方、苦戦の続くビール類では、各社が付加価値商品の品揃え強化や主力ブランドへの経営資源集中など、独自性のある商品提案で需要を喚起している。当資料は、酒類市場を分野別に調査するとともに、メーカー別・ブランド別シェアや商品動向等をレポートしている。

2017年度の清涼飲料市場は、前年比ほぼ横ばいの3兆8,217億5,000万円となった。果汁飲料やコーヒー飲料、スポーツ・機能性飲料が縮小したものの、炭酸飲料や茶系飲料、野菜系飲料等が前年を上回った。特に野菜系飲料は、スムージーが市場拡大に大きく寄与している。当資料は清涼飲料市場を分野別にレポートするとともに、参入企業の販売動向について分析。さらに、今後の市場性や商品開発ポイントも提案している。

今回、市販の植物性ミルクの飲用経験のある20代～60代を対象に、植物性ミルクの飲用実態と今後のニーズについて調査を実施。その結果、植物性ミルクは“牛乳より健康的”というイメージが強く、健康面で優位性があった。さらに種類別では、「第二のミルク」は“機能性”、「第三のミルク」は“嗜好性”のニーズがより強かった。特に「第三のミルク」は、豊富な品揃えを望む声が多く、ラインアップ拡充が急務といえる。

2016年度のインナービューティー関連商品市場は、前年度比4.0%増の1,165億円となった。同市場は、女性の健康・美容意識の高まりやインバウンド需要、機能性表示食品制度の開始により拡大傾向が続いている。当資料では、経口摂取による美容効果を訴求したインナービューティー関連商品をサプリメント、飲料、OTC、ゼリーの分野別に調査しているほか、主要企業20社の今後の展開についてもレポートしている。

2017年度の食品添加物市場は、前年度比0.4％減の7,849億円となった。要因としては、消費者の天然・無添加志向の高まりを背景に、甘味料や品質改良剤が苦戦したことが挙げられる。こうした中、各社は今後拡大が見込まれる惣菜、冷凍食品、健康志向食品、高齢者向け食品分野等の開拓に注力している。当資料は食品添加物を11カテゴリーに分類し、市場規模、種類別動向、メーカー別シェア等を分析している。

2016年度における日・米・欧3極の疼痛薬市場は、前年度比10.8%減の約1兆8,012億円に縮小。要因としては、オピオイドの規制強化や主力製品の縮小等が挙げられる。一方、片頭痛や変形性関節症等の適応で、抗体製剤の研究開発は活発化している。当資料は、NSAID、COX-2阻害剤、オピオイド、片頭痛治療薬、線維筋痛症治療薬等を対象に、日・米・欧3極の疼痛の市場動向や各社の戦略をレポートしている。

今回、ケミカルメーカー12社の車載用リチウムイオン電池材料の事業戦略について調査を実施。これら12社の事業規模は、2016年度で前年度比45.1％増の936億円に拡大。同市場では近年、環境対応型自動車市場が世界的な成長局面を迎える中、各社は、急増する材料需要に応えるべく、研究開発・生産・販売体制の強化に注力している。当資料では、各社の製品展開、事業推進体制とその規模等についてレポートしている。

2017年度の市販用のめん類市場は、前年比1.8％増の9,265億円となった。同市場では、健康意識の高まりや少子高齢化を背景に、健康訴求商品の需要が高まっている。このため各社は、「ノンオイル・ノンフライ」「野菜がたっぷり」等を訴求した商品開発に注力している。当資料は、市販用のめん類市場を種類別、フレーバー別、容器別等で分析。さらに、各社の商品開発動向や広告・販売戦略等についてもレポートしている。

今回、スムージーの飲用経験のある20代～50代を対象に、スムージーの飲用実態と商品ニーズについて調査を実施。その結果、ほとんどが「栄養補給」や「ビタミン補給」のために、“果物”や“野菜”メインのスムージーを飲用。さらに「女性」より「男性」の飲用機会が増加していることもわかった。今後は「男性」の“ヘビーユーザー”化に向け、「生活習慣病予防」や「メタボ対策」などの健康訴求商品の開発が求められる。