製造業では、部品や生産方法の共通化、標準化による生産効率向上が継続的な重要課題となっています。その一方では、市場ニーズが短納期化、多様化し多品種少量化が従来にも増して進んでおります。このような製造業を取り巻く環境に対応するため、「GRANDIT」生産管理アドオンモジュールは、汎用品の生産には部品表を使った繰返生産型システム、個別オーダー品の生産には個別生産型システムをラインナップし、さらにはこれらを組合せた生産方式にもハイブリッド型で対応できる柔軟な生産管理システムとして多くの製造業企業に導入されています。
なお、「GRANDIT」は、会計、人事、販売など全10モジュールで構成される統合型基幹業務システム（ERP）であり、これと密連携した生産管理システムは、顧客先の見積、注文から調達、生産、販売および原価、会計まで全て統合的に取引ステータス進捗の管理および各種計数の管理を行えます。
本日リリースした最新のバージョンでは、以下のことが可能となります。
（１） 取引ステータスのリアルタイム一元管理
顧客先注文に対して、製造指示（製造オーダー）から調達、在庫、入出庫、売上など、「GRANDIT」内で処理された全ての処理状況がリアルタイムに情報提供されます。
製造業の多くの会社では、まだ営業系システムと生産系システムが別々であったり、データ連携にタイムラグがあったりして、取引の状況把握に人的作業を介することが多いのが実状です。
「GRANDIT」と生産管理アドオンモジュールでは、営業や生産の担当者は、注文や製造オーダー単位に正確な手配計画/実績および進捗などがリアルタイムで確認できることにより、顧客先への納期回答やオーダー変更にも迅速に対応可能となります。
（２） 部品在庫の適正割当
製造で使用される部品、材料（中間製品なども含む）を、共通部品と製造オーダー別の個別部品に切り分け、適正な在庫割当を行うとともに、オーダー変更に伴う割当調整も効率的に行えます。
製造業界ではオーダー変更が日常茶飯事で発生します。そのとき調達手配している部品、材料の割当をオーダー別に組み換えるのは非常に煩雑で、しばしば欠品や余剰在庫を生じさせてしまいます。完成品の適正在庫管理や短納期化が進む中で、部品、材料の調達も最適化された製造スケジュールに基づき実施されなければなりません。このような状況下で、生産管理アドオンモジュールを使用することにより、製造拠点、製造オーダー間、製造工程における適正な在庫調整を行えることになります。
（３）オーダー/ロット別在庫およびトレーサビリティ
在庫情報は個別受注生産方式に対応するため製造オーダー別に管理されるのはもちろんですが、それ以外にロット番号との組合せにより、部品、材料のコストや物理的な追跡（トレーサビリティ）管理も可能となっています。
現在、製品の品質保証が厳しく問われており、製品のみならず、その構成品である部品や材料のトレーサビリティ管理が要求されています。各企業では、伝票系の業務と物の管理業務を別のシステムで実施していることが多いのですが、「GRANDIT」と生産管理アドオンモジュールでは、日常の伝票（実績管理）業務の流れの中で物理的な情報管理も可能なしくみをご提供しています。
■生産管理アドオンモジュールの主な機能・特長
なお、「GRANDIT」は、会計、人事、販売など全10モジュールで構成される統合型基幹業務システム（ERP）であり、これと密連携した生産管理システムは、顧客先の見積、注文から調達、生産、販売および原価、会計まで全て統合的に取引ステータス進捗の管理および各種計数の管理を行えます。
本日リリースした最新のバージョンでは、以下のことが可能となります。
（１） 取引ステータスのリアルタイム一元管理
顧客先注文に対して、製造指示（製造オーダー）から調達、在庫、入出庫、売上など、「GRANDIT」内で処理された全ての処理状況がリアルタイムに情報提供されます。
製造業の多くの会社では、まだ営業系システムと生産系システムが別々であったり、データ連携にタイムラグがあったりして、取引の状況把握に人的作業を介することが多いのが実状です。
「GRANDIT」と生産管理アドオンモジュールでは、営業や生産の担当者は、注文や製造オーダー単位に正確な手配計画/実績および進捗などがリアルタイムで確認できることにより、顧客先への納期回答やオーダー変更にも迅速に対応可能となります。
（２） 部品在庫の適正割当
製造で使用される部品、材料（中間製品なども含む）を、共通部品と製造オーダー別の個別部品に切り分け、適正な在庫割当を行うとともに、オーダー変更に伴う割当調整も効率的に行えます。
製造業界ではオーダー変更が日常茶飯事で発生します。そのとき調達手配している部品、材料の割当をオーダー別に組み換えるのは非常に煩雑で、しばしば欠品や余剰在庫を生じさせてしまいます。完成品の適正在庫管理や短納期化が進む中で、部品、材料の調達も最適化された製造スケジュールに基づき実施されなければなりません。このような状況下で、生産管理アドオンモジュールを使用することにより、製造拠点、製造オーダー間、製造工程における適正な在庫調整を行えることになります。
（３）オーダー/ロット別在庫およびトレーサビリティ
在庫情報は個別受注生産方式に対応するため製造オーダー別に管理されるのはもちろんですが、それ以外にロット番号との組合せにより、部品、材料のコストや物理的な追跡（トレーサビリティ）管理も可能となっています。
現在、製品の品質保証が厳しく問われており、製品のみならず、その構成品である部品や材料のトレーサビリティ管理が要求されています。各企業では、伝票系の業務と物の管理業務を別のシステムで実施していることが多いのですが、「GRANDIT」と生産管理アドオンモジュールでは、日常の伝票（実績管理）業務の流れの中で物理的な情報管理も可能なしくみをご提供しています。
■生産管理アドオンモジュールの主な機能・特長
・見積、受注から製造、手配、購買、販売、会計へと一連の流れで「製造・販売・会計連携」の業務合理化を強く推進します。
・個別受注生産・繰返生産のどちらにも対応し、また両方の組合せで共通部品や中間品を生産、使用するようなハイブリッド型の生産形態にも対応します。
・製番ごとの個別原価管理機能により、標準原価、実際原価の管理、照会が可能です。また、製品や使用部品、材料のロット番号を登録することで、ロット別原価管理も可能になります。
・受注や製造オーダー単位で各種手配、作業の進捗計画と実績を管理し、関係部門の各担当者が製造進捗状況を工程ごとにリアルタイムで確認できます。
・製造で使用される部品、材料（中間製品なども含む）を、共通部品と製造オーダー別の個別部品に切り分け、適正な在庫割当を行います。
・フラットな部品表、ストラクチャ型部品表の組合せにより、多階層での工程管理や部材管理が可能になります。
・多言語、多通貨、海外取引（輸出入）機能が実装されており、海外工場への手配や作業管理も標準対応しています。
■価格
「生産管理アドオンモジュール最新版バージョン」の価格は500万円～となります。
■販売計画
2016年～2018年の3年間で合計30社の導入を目標とします。
■販売方法
当社による直接販売ならびに販売パートナーによる間接販売
＜プライムパートナー＞
NECネクサソリューションズ株式会社
パナソニックインフォメーションシステムズ株式会社
ベニックソリューション株式会社
＜ビジネスパートナー＞
株式会社インフォセンス
富士ソフト株式会社
株式会社アイ・エス・アイソフトウェアー
株式会社ＫＳＣ
【システムインテグレータについて】
会社名：株式会社システムインテグレータ
証券コード：3826 （東証第一部）
所在地：埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 ランドアクシスタワー32階
設立：1995年3月
代表者：代表取締役社長 梅田 弘之
資本金：3億6,771万円
URL：http://www.sint.co.jp/
事業内容：パッケージソフトウェアの開発・販売、コンサルティング
（EC、ERP、プロジェクト管理、データベース開発支援ツール、
e-learning、O2Oマーケティング等）
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社システムインテグレータ
ERP事業部 営業部：大藪
TEL：03-5768-7695 FAX：03-5768-7884
E-mail：grandit@sint.co.jp
※本広報資料の転送／引用は、ご自由にご利用下さい。
※記載されている商品名は、各社の商標または登録商標です。
・個別受注生産・繰返生産のどちらにも対応し、また両方の組合せで共通部品や中間品を生産、使用するようなハイブリッド型の生産形態にも対応します。
・製番ごとの個別原価管理機能により、標準原価、実際原価の管理、照会が可能です。また、製品や使用部品、材料のロット番号を登録することで、ロット別原価管理も可能になります。
・受注や製造オーダー単位で各種手配、作業の進捗計画と実績を管理し、関係部門の各担当者が製造進捗状況を工程ごとにリアルタイムで確認できます。
・製造で使用される部品、材料（中間製品なども含む）を、共通部品と製造オーダー別の個別部品に切り分け、適正な在庫割当を行います。
・フラットな部品表、ストラクチャ型部品表の組合せにより、多階層での工程管理や部材管理が可能になります。
・多言語、多通貨、海外取引（輸出入）機能が実装されており、海外工場への手配や作業管理も標準対応しています。
■価格
「生産管理アドオンモジュール最新版バージョン」の価格は500万円～となります。
■販売計画
2016年～2018年の3年間で合計30社の導入を目標とします。
■販売方法
当社による直接販売ならびに販売パートナーによる間接販売
＜プライムパートナー＞
NECネクサソリューションズ株式会社
パナソニックインフォメーションシステムズ株式会社
ベニックソリューション株式会社
＜ビジネスパートナー＞
株式会社インフォセンス
富士ソフト株式会社
株式会社アイ・エス・アイソフトウェアー
株式会社ＫＳＣ
【システムインテグレータについて】
会社名：株式会社システムインテグレータ
証券コード：3826 （東証第一部）
所在地：埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 ランドアクシスタワー32階
設立：1995年3月
代表者：代表取締役社長 梅田 弘之
資本金：3億6,771万円
URL：http://www.sint.co.jp/
事業内容：パッケージソフトウェアの開発・販売、コンサルティング
（EC、ERP、プロジェクト管理、データベース開発支援ツール、
e-learning、O2Oマーケティング等）
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社システムインテグレータ
ERP事業部 営業部：大藪
TEL：03-5768-7695 FAX：03-5768-7884
E-mail：grandit@sint.co.jp
※本広報資料の転送／引用は、ご自由にご利用下さい。
※記載されている商品名は、各社の商標または登録商標です。
